ビットコイン（Bitcoin/BTC）とは？基礎から仕組みを徹底解説
ビットコイン(Bitcoin／BTC)とは暗号資産(仮想通貨)の一つであり、数ある暗号資産(仮想通貨)のなかでも時価総額1位を占めています（2024年4月現在*）。そのため、ビットコイン(BTC)について知ることは、暗号資産(仮想通貨)そのものを理解するといってもよいでしょう。ビットコイン(BTC)が持つ特徴やメリット、今後の課題などを把握した上で、暗号資産(仮想通貨)の取引を行うことが重要です。
*Coinmarketcap時価総額上位100位参照
この記事では、基礎からビットコイン(BTC)の基本的な仕組みを解説していきます。
ビットコイン(Bitcoin/BTC)は暗号資産(仮想通貨)の一種
ビットコイン(BTC)とは何かを理解するには、これまでたどってきた経緯をおさえることが重要です。
また、ビットコインと電子マネーがどのように異なるのかも見ていきましょう。
そもそも暗号資産(仮想通貨)とは？
ビットコイン(BTC)は暗号資産(仮想通貨)の一種であり、数多くの種類があるなかで時価総額が最も高いのが特徴です。そのため、ビットコイン(BTC)の動向は暗号資産(仮想通貨)そのものの動きにも大きな影響を与えます。
そもそも暗号資産(仮想通貨)とは、インターネット上で流通させることを前提とした電子的な方法によって記録されている財産的価値のことです。
「資金決済に関する法律」(資金決済法)において、次の性質を持つものと定義されています。
- 不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨（日本円や米国ドル等）と相互に交換できる
- 電子的に記録され、移転できる
- 法定通貨または法定通貨建ての資産（プリペイドカード等）ではない
引用：日本銀行「暗号資産（仮想通貨）とは何ですか？」
ビットコイン(BTC)はブロックチェーンという技術をベースに作られており、日本円や米ドルとは異なり国や政府機関などを管理主体が存在しません。そのため、日本では法定通貨として認められていません。暗号資産(仮想通貨)を入手するには金融庁や財務局の登録を受けた暗号資産交換業者(取引所・交換所など)から購入するのが一般的です。
市場の需給バランスなどのさまざまな要因によって、ビットコイン(BTC)をはじめとした暗号資産(仮想通貨)の価格は変動していきます。基本的な性質や特徴をおさえたうえで、取引をすることが大事です。
ブロックチェーンについて詳しくはこちらの記事で紹介しています。
ビットコイン(Bitcoin/BTC)が誕生した経緯
ビットコイン(BTC)はサトシ・ナカモトという人物または団体がインターネット上のメーリングリスト(サイファー・パンク)で発表した論文を起源としており、内容に賛同した複数の開発者の手によって生まれた暗号資産(仮想通貨)です。
2009年には実際にビットコイン(BTC)の運用が開始され、そこからイーサリアム(Ethereum/ETH)やリップル(Ripple/XRP)といった他の暗号資産(アルトコイン)が誕生しました。
暗号資産(仮想通貨)は国や政府機関を管理主体としないため、中央集権的な管理は行われません。取引の基となる台帳がネットワーク上に分散した「分散型台帳」によってデータのやりとり(取引など)が行われています。
この分散型台帳の仕組みを支える代表的なものが、ブロックチェーンと呼ばれる技術です。ネットワーク上に分散された取引台帳を多くの人が相互チェックすることで、データの整合性や信頼性を担保しています。
仮に1つのデータが破損したり、改ざんされてしまったりしても、同じデータがネットワーク内に多数存在するので、取引の安全性を守ることが可能です。
中央集権的に管理を行う必要がないのが、ビットコイン(BTC)の大きな特徴です。
ビットコイン(Bitcoin/BTC)と電子マネーの相違点
ビットコイン(BTC)は、通貨としての価値を電子データとして記録している点では、電子マネーと同じものだといえます。
しかし電子マネーの場合、本来その地域で使われている法定通貨の代替手段として用いられています。実質的には、日本円などをやりとりしているのと同じであり、その価値は日本円と同等であり国家によって保証されている点がビットコイン(BTC)とは性質が異なります。
ビットコイン(BTC)は日本円の代替ではなく、ビットコイン(BTC)として独立して価値をもっており、法定通貨を基準としていません。
また、電子マネーは民間企業など、特定の機関が発行します。一方、ビットコイン(BTC)はどこかの団体が管理主体となるわけではないため、電子マネーとは性質が異なるといえるでしょう。
ビットコイン(Bitcoin/BTC)が持つ4つの特徴
ビットコイン(BTC)を保有する際は、どのような特徴を持つものであるかをおさえることが重要です。ここでは、4つの特徴について紹介します。
1. 管理する中央銀行がない
ビットコイン(BTC)は前述のように、国や政府機関などが一元的に管理しているわけではありません。日本円や米ドルのように、中央銀行が通貨として発行し、価値を保証するものではないのです。
ビットコイン(BTC)は分散型台帳方式によって取引の整合性や信頼性が裏づけられており、中央集権的な管理を必要としません。ビットコイン(BTC)の価値は、利用者の需給バランスによって決まっています。
2. Web上で分散保存されて管理される
前述のように、ビットコイン(BTC)はどこか1カ所で管理されているわけではなく、取引に参加している端末同士がつながっている「P2Pネットワーク」を構築しています。P2Pネットワークは分散して通信を行うため、一部の端末が何らかの理由で停止してもシステム全体が止まることがなく、安定した運用が可能です。
取引に参加している端末群(ノード)によって情報が記録・共有され、情報の整合性やセキュリティ性が担保されています。
中央集権的な管理ではなく、世界中のユーザーが相互チェックをしていくことでビットコインの信頼性が保たれているのです。
3. 発行枚数に上限が設けられている
ビットコイン(BTC)には発行枚数の上限が決められており、誕生当初から2,100万枚であることが公表されています。*ビットコイン(BTC)のプログラムに組み込まれているものなので、後から発行数が増えることはありません。
中央集権的な管理主体がいないからこそ、制限を設けずに発行してしまえば、市場にビットコイン(BTC)があふれてしまい価値が低下する恐れがあります。そのため、価値が希薄化することを防ぐために、発行枚数に上限が設けられているのです。
*bitcoin wikiより
4. リアルタイムで送金可能
ビットコイン(BTC)は通信環境さえ整っていれば、24時間365日いつでも世界中に送金可能です。
銀行を通じて海外に送金する際は着金までに数日かかることもありますが、ビットコイン(BTC)であれば相手がどの地域に住んでいたとしても、通常数十分〜数時間程度で送金することができます。
スピーディーな送金が行えるのは、従来型の金融システムに頼るのではなく、ブロックチェーン技術という新たな仕組みを構築したからだといえるでしょう。
ただし、2024年5月時点ではビットコイン(BTC)の取引増加により処理するまでに時間を有するため、送金に1時間以上かかることが多くなっています。処理できる容量の改善(スケーラビリティ問題)は今後のビットコイン(BTC)の課題の１つとなっています。
ビットコイン(Bitcoin/BTC)の3つのメリット
ビットコイン(BTC)を賢く利用するためには、どのようなメリットが備わっているのかをおさえておくことが肝心です。ここでは、3つのメリットについて見ていきましょう。
1. 個人間でのやりとりが可能
個人がWebを通じて買い物をしたり、家族に仕送りをしたりする際は、銀行振り込みを行うのが一般的です。しかし、銀行のシステムを利用することになるため、送金から着金までに時間がかかることもあります。
ビットコイン(BTC)で送金する場合は、銀行を経由しないので個人間で直接送金できるのが大きなメリットです。相手がどこにいようと、相手のアドレスさえ分かれば送金できるため、利便性が高い仕組みだといえます。
2. 送金手数料が安い
銀行を経由して送金を行う場合、一定額の送金手数料が発生します。送金先が海外であれば、数千円程度の手数料がかかるのも珍しくありません。
ビットコイン(BTC)に限らず、暗号資産(仮想通貨)では送金手数料を安く抑えられる傾向にあり、気軽に送金できるのがメリットです。頻繁に送金を行う人にとって、コストを抑える手段として活用できます。*ただし2024年4月現在、ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)等は取引件数の増加により銀行の海外送金と比較して手数料が安いといった状況ではなくなっています**。
*現状、大手金融機関から国際送金サービスを利用すると3,000円以上かかる。ビットトレードの場合はビットコインを送金する際は0.0005BTCで日本円換算すると約1950円（2024年4月現在）。
**ビットコイン(BTC)レートが100万円などの時は送金手数料が500円で済んだがビットコイン(BTC)レートが上がるにつれて、送金手数料が必ずしも安いと言えなくなった。
3. スムーズな決済が行える
旅行やビジネスで海外に出向く際、滞在先で使用できる通貨を用意しておく必要がありますが、現地通貨に両替する場合、数千円程度の手数料が発生します。
しかし、ビットコイン(BTC)で直接決済できれば、そもそも両替の必要がなくなるので、その分手数料の負担がなくなります。また2022年5月に決済サービスのStripeがビットコイン(BTC)決済対応の再開を発表した。ビットコイン(BTC)決済ができる店が増える事も考えられるので、現地の利用状況を確認しておくとよいでしょう。
対応可能な店舗では、タブレット端末などで支払い用のQRコードを表示してくれるので、自分のスマホで読み取って決済をすれば支払いが完了します。決済手続きは簡単で、財布から現金を取り出して支払うのと同じように、スムーズに決済を行うことが可能です。
ビットコイン(Bitcoin/BTC)が抱えている課題
ビットコイン(BTC)はさまざまな用途での利用が見込まれていますが、多くの人が利用するには法整備や普及の面で、まだ時間がかかる部分があります。
ここでは、実際にどのような課題を抱えているのか紹介します。
法整備やルール作りに時間がかかる
暗号資産(仮想通貨)は国の枠組みを超えてやりとりされるものなので、国際的なルール作りが課題とされています。国や地域の法律によってビットコイン(BTC)をどのように取り扱うかは異なるため、世界で一律のルールが存在しているわけではないのです。
ビットコイン(BTC)に対する認知度の高まりや取引所の増加などによって、少しずつ法整備は進められていますが、しっかりとしたルール作りにはまだ時間がかかります。
今後金融当局の見解や法整備がより明確になることで、ビットコイン(BTC)を安心して利用できる場面も広がっていくでしょう。
決済手段としての利便性向上
ビットコイン(BTC)をはじめとした暗号資産(仮想通貨)は、日によって価格変動が大きく、決済手段としては不安定な面もあります。
また、送金はスピーディーに行えても、即時決済に対応していないため、決済にタイムラグが生じる点にも注意が必要です。
ただし、多くの人がビットコイン(BTC)を利用していくことで、これらの課題は解消していくものと予想されています。
ビットコイン(Bitcoin/BTC)でおさえておきたいキーワード
ビットコイン(BTC)に関連する単語として、「マイニング」や「ハードフォーク」などがあります。ここでは、これらの単語の意味について解説します。
マイニング（mining）
「マイニング」とは、計算処理を行うことで取引を承認し、記録する行為のことを指します。取引の計算処理を成立させた人に対して報酬が支払われる仕組みであり、報酬としてビットコイン(BTC)を受け取れます。
ビットコイン(BTC)のマイニングを行うには膨大な計算処理を行わなければならず、専用サーバーやPCなどの機材が必要です。マイニングを行う人のことを「マイナー」といい、世界中のマイナーが競い合って計算処理を行うことで、ビットコイン(BTC)の取引が成り立っています。
マイニングについて詳しくはこちらの記事で紹介しています。
ハードフォーク
「ハードフォーク」は、暗号資産(仮想通貨)の互換性のない機能変更(アップグレード)を意味する言葉として用いられます。一般的に、アップグレードを行う暗号資産(仮想通貨)と行わなかった暗号資産(仮想通貨)に分岐され、双方の暗号資産(仮想通貨)で互換性がなくなることがハードフォークであると認識されがちですが、実際には分岐しないハードフォークもあります。
ハードフォークは、開発コミュニティで意見がまとまる場合と、まとまらない場合の2つのパターンに分かれます。一般的に認識されているハードフォークは、コミュニティで意見がまとまらない場合のもので、ビットコイン(BTC)の過去のハードフォークの例では、取引データとして書き込める容量に限りがあることで処理速度が低下し、送金遅延を引き起こしてしまう「スケーラビリティ問題」を解消するための解決方法の方向性の違いにより起こり、ハードフォークにより派生した暗号資産(仮想通貨)が誕生しています。
特にビットコイン(BTC)ではこのスケーラビリティ問題がたびたび話題となっており、派生した暗号資産(仮想通貨)が多く誕生しています。
ビットコイン(BTC)から派生したアルトコイン(altcoin)としては、ビットコインキャッシュ(Bitcoin Cash)、ビットコインゴールド(Bitcoin Gold)、ビットコインダイヤモンド(Bitcoin Diamond)などがあります。またビットコインキャッシュからもハードフォークにビットコインABC(Bitcoin ABC)やビットコインSV(Bitcoin SV/BSV)なども誕生しました。
ハードフォーク銘柄について詳しくはこちらの記事で紹介しています。
まとめ
ビットコイン(BTC)は、最も普及している暗号資産(仮想通貨)です。銀行を経由せずに送金が行えるだけでなく、スケーラビリティ問題が解決すれば、国際送金よりも送金スピードが速いといった特徴があり、日本円や米ドルといった法定通貨にはない特性を備えていることから、ユーザーも増加中です。
また、今後の普及拡大に伴って更なる利便性の向上も期待されています。
※本ページは、情報提供のみを目的としており、暗号資産関連取引の勧誘または推奨を目的としたものではございません。売買等に関する最終判断はお客様ご自身で行ってください。
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