【初心者向け】ビットコイン(BTC)とは？仕組みを完全解説！
暗号資産(仮想通貨)の投資経験がない方でも「ビットコイン」という言葉を聞いたことがある方は多いかもしれません。
「ビットコインってなんだか難しそう…」「買ってみたいけどよくわからない…」という方のためにこの記事では、ビットコインの仕組みや特徴をこれ一つで理解できるように解説していきます！
ビットコイン(BTC)＝デジタル通貨？
ビットコインはデジタル通貨の一種で、みなさんが普段使っている電子マネーやプリペイドカードと同じように決済手段としての普及が進んでいます。
ビットコインがプリペイドカードをはじめとした既存のデジタル通貨と異なる点が、「ブロックチェーン」という技術を用いて発行されたという点です。ブロックチェーンの特徴として管理者が存在せず、ネットワーク参加者がそれぞれ中央サーバーの役割を分担して運営されています。
デジタル通貨としてのビットコインは買い物の決済や送金などの場所での活用が期待されている新しい技術です。
ビットコインの簡単な基本情報を確認してみましょう。
| 名称/ティッカー | Bitcoin/BTC |
| 開発者 | サトシ・ナカモト |
| 発行上限 | 2,100万枚 |
| コンセンサスアルゴリズム | PoW (Proof of Work) |
| 公式サイト | https://bitcoin.org/ja/ |
| ホワイトペーパー | https://bitcoin.org/ja/bitcoin-paper |
従来の電子マネーとビットコイン(BTC)の違い
ビットコインは買い物の決済・送金に使えるデジタル通貨と紹介しましたが、私たちが普段利用する電子マネーと何が違っているのでしょうか？
ビットコインと電子マネーの特徴を比較してみましょう。
| ビットコイン | 電子マネー |
|---|---|
| 価値が変動する | 法定通貨に連動 |
| 直接送受金可能 | 直接送受金できない |
| 世界中で使える | 利用地域が限られる |
| 分散化された管理 | 特定の企業が管理 |
デジタル通貨に明確な定義はありませんが、一般的に「現金(紙幣・貨幣)ではなく、デジタルデータに変換された、通貨として利用可能なもの」、あるいは、「価値をデジタルデータで表現したもの」を指します。
暗号資産(仮想通貨)であるビットコインと、電子マネーはどちらもデジタル通貨といえますが、電子マネーは国が発行した通貨をデジタル化したもののため基本的に日本の場合では「円」を基準に使われます。
一方でビットコインをはじめとした暗号資産は国や中央銀行と切り離された存在のため、各銘柄で異なる通貨単位を持っています。アメリカのドルと日本の円の価値が日々変動するのと同じく、独自の経済圏を持つ暗号資産(仮想通貨)も価値が変動します。
ビットコイン(BTC)の開発者「サトシ・ナカモト」
ビットコインの開発は「サトシ・ナカモト」と名乗る人物が提唱した1つの論文から始まりました。ホワイトペーパーと呼ばれる論文では、国・中央銀行が介入しない分散管理された暗号資産についての基礎構成について書かれています。
2009年には世界で初めての暗号資産ソフトウェアが公開され、ビットコインが誕生しました。その後サトシ・ナカモトはネット上から姿を消しており、いままで正体が明らかになっていません。
サトシ・ナカモトについて詳しくはこちらの記事で紹介しています。
ビットコインの仕組みとは？
管理する国や中央銀行がない
アメリカのドルや、日本の円はそれぞれ国ごとに設置されている「中央銀行」が自国通貨の発行・管理・運用を行っています。ビットコインの場合は、ホワイトペーパーにも記載されているように国や中央銀行による管理を必要としない仕組みができています。
中央集権的な仕組みから脱却するために特定の人物や組織が管理できないように設計されており、暗号資産(仮想通貨)の多くはこのコンセプトが受け継がれています。
ブロックチェーン技術の実装
暗号資産の多くは「ブロックチェーン」という技術を用いて作られています。ビットコインはこのブロックチェーンを初めて実装した実例であり、ビットコインの土台となる技術です。
ブロックチェーンとはビットコインの取引をチェーン状に連続した記録として保存する技術で、そのビットコインが発行されてからこれまでの取引すべて1つのデータとして保有する事が可能です。ある一時点のビットコインを複製したとしても過去に遡って取引記録の照合が行われ、複製コインには取引の承認が下りない(流通させることができない)仕組みとなります。
ビットコインがハッキングや不正に対して強い耐性をもつ理由の1つとして機能しています。
分散型台帳システム
ビットコインには管理する中央銀行がなく、ブロックチェーンによる承認は誰が行うのでしょうか？
中央銀行では中央サーバーによって通貨の取引情報を記録・管理しています。この中央集権的な運用の場合、仮にサーバーダウンやハッキングの被害が発生すると通貨システム全体が停止してしまうというリスクが存在します。
ビットコインの場合は、ビットコインのネットワーク参加者がそれぞれ分散化されたサーバーの役割を担い、1つのコンピューターが停止しても他のコンピューターがデータを補って運営する仕組みをとっています。
ビットコインの取引データはネットワーク参加者のコンピューターによって運営されており、世界中の無数のコンピューターがブロックチェーンデータの承認作業や整合性の検証を行い運営されています。
発行上限
ビットコインには市場を管理して流通量の調整を行う管理組織が存在しません。そのためビットコインには発行上限という概念があり、設計段階で2,100万枚と決められています。プログラムに組み込まれた上限であり、これ以上の発行は不可能となっています。
法定通貨の場合、中央銀行の政策によって通貨の発行が管理されますが、サトシ・ナカモトはこの仕組みでは中央銀行が金融システムの運命を左右してしまうとして、ビットコインの流通量を誰も管理できないよう発行上限という仕組みを作りました。
ビットコイン(BTC)のメリット・デメリット
ビットコインには現金や電子マネー、既存金融と比較したときにそれぞれメリット・デメリットが存在します。
メリット
送受金のスピード
ビットコインはオンライン上で取引される資産であるため、場所や時間を問わずに送受金を行うことが可能です。
銀行をはじめとした既存金融で送金を行うと営業時間やシステムの関係で海外送金だと数日間かかることもあります。
ビットコインは銀行を介さずに、ユーザー同士が直接取引を行うので世界中どこにいたとしても数分～数十分で送受金が完了します。
手数料の少額化
送金時の手数料が安い点もビットコインをはじめとした暗号資産の特徴です。
銀行や決済業者を仲介しないため、ネットワーク使用の手数料のみで送金を行うことが出来ることもビットコインの利点の1つといえます。
世界共通の単位
ビットコインは独自の経済圏を築いており、通貨単位がBTCとなっています。日本からアメリカに行く際には円を現地通貨のドルに換える必要があります。両替の際には1ドルあたり〇〇円といった手数料が発生するため、大量の現金を両替する際にはそれに応じた手数料が発生します。
海外ではビットコインが法定通貨になっている国や、BTCから直接現地通貨を引き出せるATMの設置など、海外でも徐々にビットコイン決済を使っての買い物も可能となってきています。
ビットコインのメリットとして挙げた手数料の点でも、クレジットカード決済と比較して店舗の支払う手数料が大幅に削減できることから今後もビットコイン決済が普及していくことが予想されます。
デメリット
価格の変動
アメリカのドルと日本の円の間ではお互いの国の経済的・社会的背景から価値が変動しています。国の経済規模はスケールがおおきいため、1つの価格変動の要因によって大幅な法定通貨同士の価格変動は起こりにくくなっています。
ビットコインの場合、2009年に誕生してからこれまで急速に経済範囲を拡大しましたが、市場規模が未だ成熟していないため、1日に1％以上の価格変動が日常的に起こってしまいます。
投資や投機のチャンスとしてとらえることも可能ですが、本来の既存金融に代わる決済手段としては価値の変動が大きすぎるといえます。
管理者がいない
管理者のいない仕組みは権力の分散化という観点でメリットだけでなくデメリットにもなります。
ビットコインにはシステムの改良を目的としたDAOが存在していますが、この組織はビットコインの運営には一切関わっておらず、仮に重大な欠陥が見つかったときに責任を取る人間が不在となります。
ビットコインのエコシステム参加者はすべて平等に権力を持ちますが、同様にリスクも保持しなければならないという事を忘れてはいけません。
GoXリスク
ビットコインは電子データのため、一度間違った処理を行ってしまうと二度とアクセスすることができなくなる可能性があります。
秘密鍵の紛失や、間違ったアドレスへの送金は過去に起こったビットコイン流失事件になぞらえて「GoX」と呼ばれネットスラングとなっています。暗号資産(仮想通貨)には管理者がいないことからGox時もサポートや復元のサービスはありません。
マウントゴックス事件についてはこちらの記事で紹介しています。
ビットコイン(BTC)のマイニングとは？
ビットコインは「デジタルゴールド」と呼ばれることがあると説明しましたが、取引の承認作業を金の採掘になぞらえて「マイニング(Mining)」と呼んでいます。
ネットワーク上で行われる取引の承認には集権的なサーバーの替わりにネットワーク参加者のコンピューターが使われています。このネットワーク参加者を「マイナー(Miner)」と呼びます。本来、中央サーバーが担う役割を代わりに行っているため、マイナーは取引の承認作業に応じてビットコインで報酬を得ることが出来ます。
ビットコインの新規発行に関してもマイニングでのみ行われているので、市場に新しいビットコインを供給する役割も担っています。
マイニングの詳細に関してはこちらの記事で紹介しています。
ビットコイン(BTC)のハードフォーク・ソフトフォーク
ビットコインの大きなイベントに「ハードフォーク」「ソフトフォーク」といわれるものがあります。
それぞれ分けて意味と影響について解説します。
ハードフォーク
ビットコインのハードフォークとはブロックチェーンの分裂を指します。
ブロックチェーンは鎖の様に1つの連続したデータの集合体ですが、ハードフォークが行われると過去の情報を共有したまま分裂した別の鎖としてそれぞれが別のデータの鎖を作っていきます。
ハードフォークの例としてはビットコインから派生した「ビットコインキャッシュ」や「ビットコインSV」が挙げられます。
ハードフォーク銘柄についてはこちらの記事で紹介しています。
ソフトフォーク
ハードフォークがチェーンの分裂によって違うトークンとなるのに対して、ソフトフォークはチェーンのアップグレードやバージョンアップの際に使われる言葉です。
ソフトフォークの場合でもチェーンの改良によって分裂する場合もありますが、過去のデータを引き継ぐチェーンが結果的に統合されるか、一方のチェーンが利用されずに途切れる場合にもソフトフォークという言葉を使います。
ハードフォークの理由
ブロックチェーンを分裂させる理由はあるの？と思う方もいるかもしれません。
暗号資産(仮想通貨)はブロックチェーン技術によってデータの改変に強い耐性を持っています。そのため一般的なシステムアップデートのような上書きによるアップデートが不可能となっています。そのため、チェーンの分裂によって過去のデータをそのまま引き継いだ状態でのアップグレードが必要となっています。
ビットコインはまだ誕生して間もない技術のため、実際に運用すると様々な問題が発生します。今後も利用者の要望によって新たなハードフォークが行われるかもしれません。
ビットコインドミナンスの重要性
ビットコインは最初の暗号資産(仮想通貨)であり、誕生から現在まで人気・時価総額トップを維持し続けています。暗号資産(仮想通貨)全体に占めるビットコイン時価総額の割合を「ビットコインドミナンス」と呼んでおり、暗号資産全体でビットコインのパワーバランスを示す1つの基準となっています。
暗号資産(仮想通貨)の取引時にドミナンスの分析は非常に重要で、ビットコインに関するニュースがどこまで他の暗号資産銘柄に伝播するのか測定・分析に用いることが出来ます。
暗号資産(仮想通貨)は様々な要因が開発プロジェクトに影響を与えており、ネットワークやプラットフォームを利用する際には情報の確認が欠かせません。
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