暗号資産・仮想通貨 ビットコイン(BTC)の特徴と仕組みを紹介

ビットコイン(BTC)は2008年にサトシ・ナカモト名義で発表された論文に基づき2009年1月3日から運用がスタートした暗号資産(仮想通貨)です。
ビットコイン(BTC)の取引単位はBTCと表記され、ドルや円などの法定通貨とも交換することができます。
暗号資産(仮想通貨)にはビットコイン(BTC)のほかに、イーサリアム(ETH)、エックスアールピー(XRP)などそれぞれ特徴のある通貨が存在します。
この記事では、ビットコイン(BTC)の仕組みや特徴などの基本情報や、価格の推移と購入方法について紹介していきます。
ビットコイン(BTC)とは
ビットコイン(BTC)は、「ブロックチェーン」と呼ばれる仕組みで運営される暗号資産(仮想通貨)の1つです。
従来の国や企業が発行・運営する貨幣や電子マネーは、発行体による管理が原則の中央集権的なシステムで運営されています。
それに対してビットコイン(BTC)は、「マイナー(採掘者)」と呼ばれる人々や組織がサーバー機能を分散化したネットワークを構築しており、特定の人物や企業による管理を受けない仕組みとして運営されています。
ビットコイン(BTC)の仕組み

ビットコイン(BTC)は、サトシ・ナカモトと名乗る人物が提唱した「ブロックチェーン(分散型台帳)」という技術によって、「P2P(ピア・ツー・ピア)」と呼ばれる特定の管理者を介さずにユーザー同士が直接取引を行う仕組みが用いられています。
ここでは、ビットコイン(BTC)の仕組みを「ブロックチェーン」「マイニング」の2つに分けて紹介します。
ブロックチェーン(分散型台帳)
ブロックチェーンとは、ビットコイン(BTC)の全ての取引データを連結して記録する仕組みです。
取引データを「ブロック」と呼ばれる単位でまとめ、過去から現在までのブロックを「チェーン」状に連結し、ネットワークに接続されたコンピューターがそれぞれこのブロックの検証と記録を行っています。
連続したデータの集合体として記録を行うため、ハッキングや改ざんを行うためには、それ以降に繋がったブロックすべての書き換えも必要となり、実質的に不正を行うことが不可能な仕組みとして、ビットコイン(BTC)をはじめとしたほとんどの暗号資産(仮想通貨)の中核的な役割を担っています。
マイニング
ビットコイン(BTC)では、PoW(Proof of Network)と呼ばれるコンセンサスアルゴリズム(合意形成アルゴリズム)によってブロックの検証と生成が行われています。
このブロックの検証と生成を行う作業を「マイニング」、作業を行う人々や組織を「マイナー」と呼びます。
検証作業ではコンピューターが膨大な計算を行い、最初に検証に成功したコンピューターがブロックの生成を行う権利を獲得します。
ブロックを生成したマイナーには、ネットワーク運営の報酬として、新しく発行されたビットコイン(BTC)が付与されます。
サトシ・ナカモト
サトシ・ナカモトは、ビットコイン(BTC)のホワイトペーパーの著者として名前が掲載されている人物です。
ブロックチェーン技術を提唱し、ビットコイン(BTC)を開発したとされていますが、素性やサトシ・ナカモトが本名なのかも明かされていません。
サトシ・ナカモトについて詳しくはこちらをご覧ください。
ビットコイン(BTC)の理念
ビットコイン(BTC)は世界で初めて発行された暗号資産(仮想通貨)として、知名度・時価総額ともに最も規模の大きい銘柄です。
サトシ・ナカモトが提唱したブロックチェーン技術は情報ネットワーク上にある端末同士を直接接続して、取引記録を暗号化し分散的に処理・記録する技術として、ほとんどの暗号資産(仮想通貨)がこのブロックチェーン技術の上に成り立っています。
現在は投機目的の金融商品としての側面が大きいビットコイン(BTC)ですが、サトシ・ナカモトが公開したビットコイン(BTC)のホワイトペーパーの文頭には、
完全なP2P電子通貨の実現により、金融機関の介在なしに、利用者同士の直接的なオンライン決済が可能となるだろう。
と書かれており、サトシ・ナカモトは既存の金融機関が持つ争議仲裁という責任のために取引コストが増加することや、それに伴う少額取引の非効率化を懸念しました。
そこで金融機関などの中央集権的な仕組みが介在せず、システム的に取引が完了する仕組みの開発を進め完成したのがビットコイン(BTC)です。
ビットコイン(BTC)の需要
投資
ビットコイン(BTC)は暗号資産(仮想通貨)の中で最も時価総額や知名度が高く、海外ではビットコイン(BTC)の価格に連動する上場投資信託(ETF)が発行されるなど、投資対象としての認知を広げています。
短期的な価格変動を狙った売買により利益を出す方法や、長期投資を前提とした積立投資や長期保有が主な投資方法となります。
積立投資について詳しくはこちらをご覧ください。
決済
ビットコイン(BTC)は決済手段として、現金やクレジットカードのように商品の代金として支払いに用いることが可能です。
日本国内での普及はごく小規模にとどまっていますが、自国通貨のインフレ率が高い一部の国や地域では法定通貨として日常生活の決済に用いられています。
開発
ビットコイン(BTC)は、ソースコードがすべて公開されているオープンソースソフトウェアであるため、世界中で有志の開発者やプロジェクトが様々な開発を行っています。
過去にはビットコイン(BTC)を用いた画像やデータ保管技術の「Ordinals」や、ビットコイン(BTC)のブロックチェーンの外に「Payment Channel」と呼ばれる専用の仕組みを構築して超高速・低手数料での送金を可能にした「Lightning Network」が開発されました。
15年以上安定して運営されたネットワークとしてビットコイン(BTC)に対する信頼は大きく、ビットコイン(BTC)から派生して発行された暗号資産(仮想通貨)も複数あります。
ビットコイン(BTC)の価格推移・チャート
ここではビットコイン(BTC)の価格推移をチャート形式で表示しています。
こちらのページでは、ビットコイン(BTC)のリアルタイムの価格情報や、購入のシミュレーションを行うことができます。
ビットコイン(BTC)の買い方と手順
ここでは、ビットコイン(BTC)の具体的な買い方について紹介していきます。
ビットコイン(BTC)を購入するには、暗号資産取引所の口座を利用する必要があります。
この記事では、ビットコイン(BTC)を手数料無料で購入することができるBitTrade(ビットトレード)を使った購入方法を紹介します。
暗号資産取引所での口座開設
最初にBitTrade(ビットトレード)の口座を開設します。
以下のボタンから口座開設フォームに進み、メールアドレスの登録を行ってください。
登録が完了後、本人確認の案内が届きます。スマートフォンで本人確認が完結する「かんたん本人認証」を利用することで、最短即日の取引開始が可能です。
かんたん本人認証の方法は以下の動画で紹介しています。
購入代金(日本円)の入金
口座開設後、ビットコイン(BTC)を購入するための日本円を入金します。
BitTrade(ビットトレード)では「銀行振込」「クイック入金」「ペイジー入金」「コンビニ入金」の4つの入金方法をご利用いただくことができます。
具体的な日本円の入金方法はこちらの動画をご覧ください。
ビットコイン(BTC)の取引
日本円の入金がBitTrade(ビットトレード)の口座に反映されると、ビットコイン(BTC)を購入することが可能になります。
ビットコイン(BTC)はBitTrade(ビットトレード)の販売所で取り扱っているため、取引手数料無料で24時間365日、数量や金額を指定するだけでお取引が可能です。
アプリからの具体的なお取引方法は以下の動画をご確認ください。
ビットコイン(BTC)に関するよくある質問
ここでは、ビットコイン(BTC)にこれから投資する際や利用する際に気になる点をFAQ形式で紹介していきます。
ビットコイン(BTC)は値上がりしますか?
ビットコイン(BTC)の価格は、市場での需要と供給によって形成されるため、将来的な値上がりを予想するのは困難です。
チャートから値動きを統計的に予測するテクニカル分析や、ブロックチェーンエクスプローラーを利用することでリアルタイムのネットワーク状況を確認するオンチェーン分析を行うことが可能です。
ビットコイン(BTC)は危険ですか?
ビットコイン(BTC)のネットワークは、2009年のブロック生成から一度もハッキングやデータの改ざんといった不正行為は確認されていませんが、個人の管理するウォレットや端末がハッキングされることでビットコイン(BTC)が流出する事件は国内外で報告されています。
自身でビットコイン(BTC)を管理する際には注意が必要です。
ビットコイン(BTC)を買うには?
ビットコイン(BTC)を購入するには、暗号資産交換業者で購入するのが一般的です。
BitTrade(ビットトレード)では、口座開設から最短当日でビットコイン(BTC)を購入することができます。
ビットコイン(BTC)の関連記事
※本ページは、情報提供のみを目的としており、暗号資産関連取引の勧誘または推奨を目的としたものではございません。売買等に関する最終判断はお客様ご自身で行ってください。
※当社は、細心の注意を払って情報を掲載しておりますが、この情報の正確性および完全性を保証するものではなく、お客さまがこの情報もしくは内容をご利用されたことにより生じた損失に関し一切責任を負うものではありません。
※本ページにおける取引価格、データ及びその他の情報などのコンテンツは一般的な情報提供を目的に作成されています。また、当コンテンツはあくまでもお客様の私的利用のみのために当社が提供しているものであって、商用目的のために提供されているものではありません。
※当社は予告なしに、ウェブサイトに掲載されている情報を変更することがあります。