ビットコイン(BTC)の半減期とは？

ビットコイン(BTC)などの暗号資産を取引していると、「半減期」という言葉を耳にすることがあります。暗号資産(仮想通貨)における半減期とは、発行量そのものが半分になるという意味ではありません。マイニングを行った際に、マイナーが受け取れる報酬が半分になるタイミングのことを指すものです。

今回は、半減期がビットコインにどのような影響を与えるのかを詳しく解説します。

ビットコイン(BTC)の半減期とは？

半減期は暗号資産(仮想通貨)の取引を行ううえで価格に影響を与える可能性のあるものなので、正しく理解しておくと役立ちます。 まずは、半減期が持つ意味やなぜ行われる必要があるのかを解説します。

暗号資産（仮想通貨）における半減期

「半減期」はビットコイン(BTC)にかぎらず、一部の暗号資産(仮想通貨)で設定されています。半減期そのものの意味としては、暗号資産(仮想通貨)のマイニングを行った際にマイナーが受け取れる報酬が半分になるタイミングを指すものです。

どのようなタイミングで半減期が行われるかは暗号資産(仮想通貨)の種類によって異なりますが、ビットコイン(BTC)の場合であれば21万ブロック生成される毎に半減期が訪れます。ビットコイン(BTC)は約10分に1ブロックが生成されているので、半減期は約4年周期で発生する計算になります。

ビットコイン(BTC)の発行上限は2,100万枚とあらかじめ決められているため、現状のペースでいくと計算上では2140年頃に新規発行は終了する予定です。 半減期は事前にプログラムとして盛り込まれているものであるため、既定のブロックが生成されると自動的に行われます。

ビットコイン（bitcoin）とは？

半減期が行われる必要性

暗号資産(仮想通貨)に半減期が設定されている理由は、急激なインフレを抑制し、希少価値を維持するためだと言われています。一般的に、暗号資産(仮想通貨)が多く発行されるほど、1枚あたりの価値は目減りしていきます。

発行上限の2,100万枚全てが発行されるのは、半減期が設定されているため予想では2140年頃とされておりますが、もし半減期がなかった場合、2016年には2,100万枚全てが発行されている計算になります。発行上限枚数や半減期を設け段階的にマイニング報酬を減らしていくことで、インフレを遅らせ希少価値が急激に下がることを抑制することができます。

ビットコイン(BTC)などブロックチェーン技術を用いた暗号資産(仮想通貨)には特定の管理者がいないため、半減期という措置がとられています。
法定通貨であれば中央銀行が需給バランスを考えながら通貨の供給量を決めますが、暗号資産(仮想通貨)の場合は中央集権的な管理者が存在しません。そのため、供給量の調整を人為的に行うのではなく、段階的に調整が行えるようにプログラムされているのです。

ただし、暗号資産(仮想通貨)のなかにはイーサリアム(ETH)のように半減期がないものもあります。 しかし、それらの暗号資産(仮想通貨)もシステムのアップデートが行われる時期や取引が成立したタイミングで報酬の調整が行われる仕組みをとっているので、実質的に供給量が調整されているといえるでしょう。

ビットコイン(BTC)における過去3回の半減期

ビットコイン(BTC)においては、誕生してから2023年までに3回の半減期が行われています。 
ここでは、過去の半減期においてどのような動きがあったのか見ていきましょう。 

2012年の半減期（1回目）

ビットコイン(BTC)の1回目の半減期は、2012年11月に行われています。1回目の半減期では当初50BTCであったマイニング報酬が、25BTCまで半減しています。 ビットコイン(BTC)が誕生した頃はあまりその存在が知られていなかったため、半減期を迎えたときに大きな影響は見られませんでした。しかし、半減期を迎えた翌年にはキプロスショックと呼ばれる金融不安が広がったことで、資産の新たな避難先としてビットコイン(BTC)が注目されるようになりました。

2016年の半減期（2回目）

2度目に向かえた半減期は、2016年7月頃です。2回目の半減期は25BTCから12.5BTCにマイニング報酬が半減されています。

半減期前後において大きな変動はなく価格は緩やかに上昇しました。この時期は暗号資産(仮想通貨)に関する法整備が進み、日本においても翌年の4月に改正資金決済法で暗号資産(仮想通貨)が決済手段として公式に認められました。マイニングに参加する個人や企業が増え、暗号資産(仮想通貨)市場全体が盛り上がっていたため、ビットコイン(BTC)に注目が集まりました。

2020年の半減期（3回目）

そして、3回目の半減期は2020年5月に訪れました。2回目の半減期で設定された12.5BTCから6.25BTCへと、マイニング報酬はさらに半減されています。

ビットコイン(BTC)半減期の周期

これまでに3回行われたビットコイン(BTC)の半減期は、不規則に行われているわけではなく、一定のルールに沿って行われています。半減期は、ビットコイン(BTC)の取引が記録されたブロック数が21万ブロックに達したときに行われます。

ビットコイン(BTC)の場合、1ブロックが生み出されるのに約10分かかるため、21万個のブロックを生成するには約4年の時間がかかります。過去3回の半減期からも約4年周期でビットコイン(BTC)の半減期が訪れていることがわかります。

次の半減期は2024年？

ビットコイン(BTC)のブロック生成の速度がこのままのペースで行われると次の半減期は2024年の夏頃になると計算されています。

2023年にはビットコイン(BTC)のチェーン上でNFTが発行されるOrdinalの発表によりトランザクション数の増加とそれに伴うブロック生成の活性化で半減期の周期が早まったとされています。

今後、ビットコイン(BTC)の開発により新たな需要が生まれれば更にブロック生成が活性化していきます。半減期の周期は4年毎ともいわれていますが10年後、20年後にビットコイン(BTC)の周辺環境がどうなっているか現時点で予測が不可なため、長期的な半減期の予想は難しくなっていくでしょう。

まとめ

ビットコイン(BTC)をはじめとした一部の暗号資産(仮想通貨)にはインフレ防止機能として半減期が設定されています。半減期を迎えるとビットコイン(BTC)の新規発行にあたるマイニング報酬が半分となりますが、これは、一気にビットコイン(BTC)が市場に出回ることで希少性が下がり、価値が下がってしまうことを防ぐためのものです。インフレのスピードを緩やかにするために、定期的に新規発行枚数減らす設定となっています。

リスク管理をしっかりと行ったうえで、暗号資産(仮想通貨)の半減期を捉えていくことが重要でしょう。