ビットコイン(Bitcoin)などの暗号資産を取引していると、「半減期」という言葉を耳にすることがあります。暗号資産における半減期とは、発行量そのものが半分になるという意味ではありません。マイニングを行った際に、マイナーが受け取れる報酬が半分になるタイミングのことを指すものです。

今回は、半減期がビットコインにどのような影響を与えるのかを詳しく解説します。

ビットコイン(Bitcoin)の半減期とは?

ビットコイン半減期

半減期は暗号資産の取引を行ううえで価格に影響を与える可能性のあるものなので、正しく理解しておくと役立ちます。 まずは、半減期が持つ意味やなぜ行われる必要があるのかを解説します。

暗号資産(仮想通貨)における半減期

「半減期」はビットコイン(Bitcoin)にかぎらず、一部の暗号資産で設定されています。半減期そのものの意味としては、暗号資産のマイニングを行った際にマイナーが受け取れる報酬が半分になるタイミングを指すものです。

どのようなタイミングで半減期が行われるかは暗号資産の種類によって異なりますが、ビットコインの場合であれば21万ブロック生成される毎に半減期が訪れます。ビットコインは約10分に1ブロックが生成されているので、半減期は約4年周期で発生する計算になります。

ビットコインの発行上限は2,100万枚とあらかじめ決められているため、現状のペースでいくと計算上では2140年頃に新規発行は終了する予定です。 半減期は事前にプログラムとして盛り込まれているものであるため、既定のブロックが生成されると自動的に行われます。

ビットコイン(bitcoin)とは?

半減期が行われる必要性

暗号資産に半減期が設定されている理由は、急激なインフレを抑制し、希少価値を維持するためだと言われています。一般的に、暗号資産が多く発行されるほど、1枚あたりの価値は目減りしていきます。

発行上限の2,100万枚全てが発行されるのは、半減期が設定されているため予想では2140年頃とされておりますが、もし半減期がなかった場合、2016年には2,100万枚全てが発行されている計算になります。発行上限枚数や半減期を設け段階的にマイニング報酬を減らしていくことで、インフレを遅らせ希少価値が急激に下がることを抑制することができます。

ビットコインなどブロックチェーン技術を用いた暗号資産には特定の管理者がいないため、半減期という措置がとられています。
法定通貨であれば中央銀行が需給バランスを考えながら通貨の供給量を決めますが、暗号資産の場合は中央集権的な管理者が存在しません。そのため、供給量の調整を人為的に行うのではなく、段階的に調整が行えるようにプログラムされているのです。

ただし、暗号資産のなかにはイーサリアム(Ethereum)のように半減期がないものもあります。 しかし、それらの暗号資産もシステムのアップデートが行われる時期や取引が成立したタイミングで報酬の調整が行われる仕組みをとっているので、実質的に供給量が調整されているといえるでしょう。

ビットコインにおける過去3回の半減期

ビットコイン(Bitcoin)においては、誕生してから2023年現在までに3回の半減期が行われています。 
ここでは、過去の半減期においてどのような動きがあったのか見ていきましょう。 

過去の半減期

2012年の半減期(1回目)

ビットコインの1回目の半減期は、2012年11月に行われています。1回目の半減期では当初50BTCであったマイニング報酬が、25BTCまで半減しています。 ビットコインが誕生した頃はあまりその存在が知られていなかったため、半減期を迎えたときに大きな影響は見られませんでした。しかし、半減期を迎えた翌年にはキプロスショックと呼ばれる金融不安が広がったことで、資産の新たな避難先としてビットコインが注目されるようになりました。

2016年の半減期(2回目)

2度目に向かえた半減期は、2016年7月頃です。2回目の半減期は25BTCから12.5BTCにマイニング報酬が半減されています。

半減期前後において大きな変動はなく価格は緩やかに上昇しました。この時期は暗号資産に関する法整備が進み、日本においても翌年の4月に改正資金決済法で暗号資産が決済手段として公式に認められました。マイニングに参加する個人や企業が増え、暗号資産市場全体が盛り上がっていたため、ビットコインに注目が集まりました。

2020年の半減期(3回目)

そして、3回目の半減期は2020年5月に訪れました。2回目の半減期で設定された12.5BTCから6.25BTCへと、マイニング報酬はさらに半減されています。

ビットコイン半減期の周期

価格の変化

これまでに3回行われたビットコインの半減期は、不規則に行われているわけではなく、一定のルールに沿って行われています。半減期は、ビットコインの取引が記録されたブロック数が21万ブロックに達したときに行われます。

ビットコインの場合、1ブロックが生み出されるのに約10分かかるため、21万個のブロックを生成するには約4年の時間がかかります。過去3回の半減期からも約4年周期でビットコインの半減期が訪れていることがわかります。

次の半減期は2024年?

ビットコイン(BTC)のブロック生成の速度がこのままのペースで行われると次の半減期は2024年の夏頃になると計算されています。

ビットコイン

2023年にはビットコイン(BTC)のチェーン上でNFTが発行されるOrdinalの発表によりトランザクション数の増加とそれに伴うブロック生成の活性化で半減期の周期が早まったとされています。

今後、ビットコイン(BTC)の開発により新たな需要が生まれれば更にブロック生成が活性化していきます。半減期の周期は4年毎ともいわれていますが10年後、20年後にビットコイン(BTC)の周辺環境がどうなっているか現時点で予測が不可なため、長期的な半減期の予想は難しくなっていくでしょう。

まとめ

ビットコイン(BTC)をはじめとした一部の暗号資産にはインフレ防止機能として半減期が設定されています。半減期を迎えるとビットコインの新規発行にあたるマイニング報酬が半分となりますが、これは、一気にビットコインが市場に出回ることで希少性が下がり、価値が下がってしまうことを防ぐためのものです。インフレのスピードを緩やかにするために、定期的に新規発行枚数減らす設定となっています。

リスク管理をしっかりと行ったうえで、暗号資産の半減期を捉えていくことが重要でしょう。

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