ビットコインは2008年にサトシ・ナカモト名義で発表された論文に基づき2009年1月3日から運用がスタートした暗号資産です。

ビットコインの取引単位はBTCと表記され、ドルや円などの法定通貨とも交換することができます。

暗号資産にはビットコインのほかに、ライトコイン、イーサリアム、リップル(XRP)などそれぞれ特徴のある通貨が存在します。

ビットコインのしくみ

ビットコインはインターネット上で流通する電子データです。

従来の国や地域が発行する貨幣は発行体による管理が原則の中央集権的なシステムでした。暗号資産の主軸となっているビットコイン(BTC)はそうした国や団体の管理から離れ、世界中のマイナーと呼ばれる人々や組織がサーバー機能を分散化した状態で運営を営むことで成立しています。

この仕組みで運営されるシステムを「ブロックチェーン技術」と呼びます。ブロックチェーン技術は暗号資産だけでなく日常生活の様々な分野で応用されることが期待されています。

暗号資産の理念

ビットコインは暗号資産として知名度・時価総額ともに最も規模の大きい銘柄となっています。サトシ・ナカモトが提唱したブロックチェーン技術は情報ネットワーク上にある端末同士を直接接続して、取引記録を暗号化し分散的に処理・記録する技術です。ほとんどの暗号資産はこのブロックチェーン技術の上に成り立っており、その最初の運用が行われたのがビットコインです。

ビットコインのホワイトペーパーの文頭には「完全なP2P電子通貨の実現により、金融機関の介在なしに、利用者同士の直接的なオンライン決済が可能となるだろう。」と書かれています。サトシ・ナカモトは既存の金融機関が持つ争議仲裁という責任のために取引コストが増加することや、それに伴う少額取引の非効率化を懸念しました。そこで金融機関が介在せず、システム的に取引が完了する仕組みの開発を進め完成したのがビットコインです。

現在は投機目的の金融商品としての側面が大きいビットコインですが今後、社会の進歩とともに本来の自由な決済手段として認知される時代が来るかもしれません。

PoW(Proof of Work)

ビットコイン(BTC)をはじめとした暗号資産は1つの管理者が存在せず、管理能力を分散化させていることが一番の特徴といえるでしょう。

ビットコイン(BTC)を用いてある取引が発生した際、第三者がその取引を承認することでブロックチェーン上にその取引が記録され永遠に消えない取引の証明がされます。Proof of Workとは日本語で証明作業と訳され、ブロックチェーンの運営を担う存在となります。証明作業では大量の演算作業を行うため、高性能のコンピュータと大量の電力を消費することになります。これはデメリットのように感じますが、不正にデータを改ざんするなどのハッカーは通常の証明作業よりも多くのコストを支払う作りになっているため実質的なセキュリティの役割を果たしています。

このデータ証明作業をマイニング、作業を行う人々や組織をマイナーと呼びます。

ビットコインの需要

・投資

ビットコイン(BTC)は暗号資産の中でも一番時価総額が高く、需給も大きいことから価格のボラティリティの大きな投資先となってます。

その価値の変動を狙って短期的に買い(または売り)で利益を出す方法や、ビットコイン(BTC)の将来性を見込んで今から買っておくという長期投資もあります。近年では需要の高まりから既存の金融商品と同じようにオプション取引を提供する業者もあります。

・決済

ビットコイン(BTC)で現金やクレジットカードのように商品の代金を支払う際の決済手段として利用することが可能です。現在の日本での普及はごく一部となっていますが、国が発行する通貨のインフレ率が高いエルサルバドルのような国では法定通貨として認められ始めています。インフレ率が高い国ではパンを1つ買うために大量の札束が必要であり、スマートフォンのQRコードで決済が可能なビットコイン(BTC)が日常で用いられています。

今後も発展途上国のクレジットカードを使えない人々が自由に利用できる決済ツールとしての利用が期待されています。

・開発

2023年前半に人気を博したビットコイン(BTC)のチェーン規格であるBRCを用いたNFTのオーディナルなど、ビットコイン(BTC)関連の研究・開発は暗号資産分野の中でも特に人気のコンテンツとなっています。今注目されているWeb3の分野でも10年以上安定して運営されたビットコイン(BTC)に対する信頼は大きく、システムの基盤となることが期待されています。

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