イーサリアムクラシック(ETC)とは

名称/ティッカー Ethereum Classic/ETC
開発者 Vitalik Buterin/Gavin Wood
発行上限 210,700,000ETC(2023年6月27日時点)
コンセンサスアルゴリズム PoW (Proof of Work)
公式サイト https://ethereumclassic.org/
ホワイトペーパー 

イーサリアム(ETH)はビットコインに次いで人気のある暗号資産で、分散型アプリケーションを動かすためのプラットフォームとして開発されています。そんなイーサリアム(ETH)が2016年に分岐して誕生したのがイーサリアムクラシック(ETC)です。この記事では、イーサリアムクラシック(ETC)が誕生した経緯とその特徴をご紹介します。

イーサリアム(Ethereum / ETH)とは?

「The DAO」事件

イーサリアムが分岐するきっかけになった事件が「The DAO」事件です。2016年6月、イーサリアムのプラットフォーム上で運営するサービス「The DAO」が約360万ETH(65億円相当)の資金を盗難されました。

The DAOは自律分散型の投資ファンドサービスで、あらかじめプログラムされたルールに従って、参加者の投票によって投資先を決定していく仕組みです。ETHの盗難は、このThe DAOの資金移動時の脆弱性を突いたものでした。

ソフトフォークとハードフォーク

この事件を受け、その後の対応について開発チーム内で議論が交わされます。ソフトフォーク(ソフトウェアのアップデート)で盗難されたETHを使えなくする方法と、ソフトフォーク後にルール改変のハードフォークを行い、ETHの資金流出を無かったことにする方法が提案されました。

これらの対応には強い反発があり、「どのような理由があってもルールを改変するべきではない」「一度でも介入を認めればまた同じことが起きるのでは」と意見する声がありましたが、ハードフォーク派が過半数の投票を得たことで実行され、不正送金が行われる前の状態に戻すことになります。

イーサリアムクラシック(ETC)誕生

この事件を経て、ハードフォークに反発し、もとあるブロックチェーンを使うイーサリアムクラシック(ETC)と、新たに独立したブロックチェーンを使うイーサリアム(ETH)の2つに分岐することになりました。

基本的な性能はイーサリアムと同じ

イーサリアムクラシック(ETC)の基本的な性能はイーサリアムと同じです。

異なる点として、イーサリアムクラシック(ETC)では最大発行枚数が決まっており(約2億1,000万枚)、500万ブロックごとにマイニング報酬を20%ずつ減らす減少期が設定されています。

完全な非中央集権と課題点

イーサリアムクラシック(ETC)は、The DAO事件で開発チームの介入に反発して生まれた通貨です。その成り立ちから、あくまでプログラムのコードに従って運営していく方針で、完全な非中央集権を目指しています。

イーサリアム(ETH)と違い、人の手が加えられないことで公平性は保たれていますがハッキング技術の向上に対応できないというデメリットも存在します。51%攻撃と呼ばれる暗号資産の多数決を逆手に取ったハッキングの被害を受けており、今後の非中央集権化への課題を残しています。

IoT分野での活用を狙う

分散型アプリケーションのプラットフォームとして開発が進むイーサリアムと差別化をするため、イーサリアムクラシック(ETC)は「IoT(モノのインターネット化)」分野での普及を目指しています。

IoTは、モノとモノをインターネットでつなげることで、次世代通信の5Gとあわせて今後大きく発展するといわれている分野です。AI同様、将来性が模索されている分野になるので今後の発展が期待されます。

10点満点中の9点のチェーン

イーサリアムクラシック(ETC)は公式ホームページ内に「10点満点中9点のチェーン」と記載しています。

イーサリムクラシック(ETC)はコードが法律という原則を尊重しており、ブロックチェーンの分野でコードに従わずプロジェクトを大きく動かしたとき既存勢力からの反発によりプロジェクトは失敗してしまうと述べられています。

イーサリアムクラシック(ETC)は他のブロックチェーンと比べて大きなイノベーションを起こせないかもしれませんが、コードに従い着実にプロジェクトを進めることでゴールに向かっています。

現状の市場規模では見劣りする銘柄ではありますが、今後長いスパンで見たときにイーサリアムクラシック(ETC)の運営方法が見直されることがあるかもしれません。

出所:https://ethereumclassic.org/ja/why-classic/code-is-law

<注意事項・免責事項>
※本ページは、情報提供のみを目的としており、暗号資産関連取引の勧誘または推奨を目的としたものではございません。売買等に関する最終判断はお客様ご自身で行ってください。
※当社は、細心の注意を払って情報を掲載しておりますが、この情報の正確性および完全性を保証するものではなく、お客さまがこの情報もしくは内容をご利用されたことにより生じた損失に関し一切責任を負うものではありません。
※当社は予告なしに、ウェブサイトに掲載されている情報を変更することがあります。