暗号資産・仮想通貨 チェーンリンク(LINK)の特徴と仕組みを紹介
チェーンリンク(LINK)とは、「分散型オラクルネットワーク」と呼ばれるブロックチェーンのスマートコントラクトと外部の現実世界のデータを結びつけることを目的に開発されたプラットフォーム内で基軸通貨となる暗号資産(仮想通貨)です。
互換性の低い複数のデータをプラットフォーム上で結びつける機能を備えており、金融や保険などの幅広い分野で活用されています。
この記事では、チェーンリンク(LINK)の基本的な情報や活用事例、将来性について紹介していきます。
チェーンリンク(LINK)とは
チェーンリンク(LINK)は、2017年にセルゲイ・ナザロフ氏によって考案され、2019年にメインネットが公開されたプロジェクトで用いられる暗号資産(仮想通貨)です。
ブロックチェーン上のスマートコントラクトを外部のデータと結びつける「オラクル」の役割を果たすことで、オフチェーン上の金融、保険などのデータをオンチェーンに接続し、これらの契約をDeFi(分散型金融)で実現しようというのがプロジェクトの目的です。
また、イーサリアム(ETH)の主要なトークン規格であるERC20と互換性を持つERC677を採用して発行されているため、DeFi(分散型金融)の柔軟な運用や複数のチェーンとの連携を行うことができます。
チェーンリンク(LINK)の特徴
チェーンリンク(LINK)が持つ最大の特徴は、オフチェーン上のデータを安全にオンチェーンへ取り込むことができる「オラクル」としての機能です。
正確なデータを安全にオンチェーンに接続することが可能なことから、金融や保険分野を中心に活用が期待されています。
また、トークン規格にERC677を採用しているため、複数のブロックチェーン間のデータ連携にも対応することができます。異なるネットワークで実行されるスマートコントラクトを橋渡しすることで、DeFi(分散型金融)全体の活性化に有効なプロジェクトとして存在感を高めています。
分散型オラクルネットワーク
「オラクル」とは、特定の商品の価格や天気予報、選挙結果などの実世界で扱われるオフチェーン上のデータをオンチェーン上のスマートコントラクトに接続する仕組みや機能を指します。
チェーンリンク(LINK)では、この一連の処理を分散化されたノードが行っているため「分散型オラクルネットワーク」とも呼ばれています。複数の独立したノードがそれぞれデータを取得してオンチェーンに接続を行うため、1つのノードやデータの不具合があった場合にも他の処理に影響を与えずに、安全性の高い安定した仕組みを構築しています。
また、チェーンリンク(LINK)では悪意のあるノードを排除する仕組みとして「Aggregation Contract」を採用しており、複数のデータソースからデータを合算して、故意に異常なデータを接続したノードを検知することができ、データ接続の正確性や安全性を確保しています。
チェーンリンク(LINK)の活用事例
実際にどのような分野でチェーンリンク(LINK)が活用されているのか、代表的な事例を紹介します。
チェーンリンクは、主に金融や保険の領域で活用が進められています。特にDeFi(分散型金融)では、価格データや預金利率など信頼できる外部情報を正確に取得することが可能な仕組みとして採用されています。
さらに、チェーンリンク(LINK)の技術を応用することで、サプライチェーン管理や証明書の信頼性確認などの領域や、行政サービスや公共分野での活用も期待されており、既に国際機関や政府機関との連携も進んでいます。
SWIFTネットワークとの接続
チェーンリンク(LINK)は、2024年にシンガポールの金融管理局と大手金融機関が共同で行ったSWIFTネットワークとブロックチェーンの統合実証実験に採用されたことで注目を集めました。
SWIFTネットワークとは、銀行決済システムとして国際貿易や為替取引のための標準的なプラットフォームとして世界中で利用されている仕組みです。
チェーンリンク(LINK)が使われた実証実験では、ファンドの新規申し込みや償還といった取引をオンチェーンに接続し、これまで仲介業者を経由することで多くのコストがかかっていた処理を大幅に効率化することができました。
参考：The Swift and Chainlink Partnership: Unlocking the Next Evolution of Global Finance
アメリカ国務省によるデータ接続
アメリカ国務省では、経済統計データをブロックチェーン上で公開する取り組みを2025年から開始しており、経済統計データを複数のネットワークに接続するための仕組みとしてチェーンリンク(LINK)のオラクルを活用しています。
2025年12月時点では経済統計データの接続のみとなっていますが、将来的にはアメリカ政府全体での概念実証を目指しており、チェーンリンク(LINK)の大きなユースケースとなることや信頼性の向上が期待されています。
参考：The U.S. Department of Commerce and Chainlink Are Now Bringing Government Macroeconomic Data Onchain
チェーンリンク(LINK)の将来性
チェーンリンク(LINK)は、2019年のメインネットリリース以降、複数のアップデートや拡張を通じてネットワークの安全性と利便性を高め続けています。
特にDeFi(分散型金融)の成長に伴い、信頼性の高い金融データのオンチェーン接続の需要が高まるため、オラクルの機能を持つチェーンリンク(LINK)の活躍の幅が広がるかもしれません。
また、チェーンリンク(LINK)は異なるブロックチェーン同士を接続し、互いのデータを取り込み合うクロスチェーン機能の実用化にも取り組んでおり、将来的にブロックチェーンが社会の基盤インフラとして広く普及した際には重要なインフラとして機能する可能性があります。
チェーンリンク(LINK)の価格推移・リアルタイムチャート
ここではチェーンリンク(LINK)のリアルタイムでの価格推移を表示しています。
LINK/JPY チェーンリンク円相場 リアルタイムチャート
このチャートは、チェーンリンク（LINK）と日本円（JPY）の価格推移を表示しています。BitTradeの取引データに基づいた正確な価格情報を提供しており、過去2000日分の日足データを確認できます。暗号資産投資の参考としてご利用ください。
チェーンリンク(LINK)の買い方と手順
ここでは、チェーンリンク(LINK)の具体的な買い方について解説していきます。
チェーンリンク(LINK)を購入するには、チェーンリンク(LINK)を取扱っている暗号資産取引所の口座を利用する必要があります。
この記事では、チェーンリンク(LINK)を手数料無料で購入することができるBitTrade(ビットトレード)を使って紹介していきます。
暗号資産取引所での口座開設
最初にBitTrade(ビットトレード)の口座を開設します。
以下のボタンから口座開設フォームに進み、メールアドレスの登録を行ってください。
登録が完了後、本人確認の案内が届きます。スマートフォンで本人確認が完結する「かんたん本人認証」を利用することで、最短即日の取引開始が可能です。
かんたん本人認証の方法は以下の動画で紹介しています。
購入代金(日本円)の入金
口座開設後、チェーンリンク(LINK)を購入するための日本円を入金します。
BitTrade(ビットトレード)では「銀行振込」「クイック入金」「ペイジー入金」「コンビニ入金」の4つの入金方法をご利用いただくことができます。
具体的な日本円の入金方法はこちらの動画をご覧ください。
チェーンリンク(LINK)の取引
日本円の入金がBitTrade(ビットトレード)の口座に反映されると、チェーンリンク(LINK)を購入することが可能になります。
チェーンリンク(LINK)はBitTrade(ビットトレード)の販売所で取り扱っているため、取引手数料無料で24時間365日、数量や金額を指定するだけでお取引が可能です。
アプリからの具体的なお取引方法は以下の動画をご確認ください。
チェーンリンク(LINK)に関するよくある質問(FAQ)
ここでは、チェーンリンク(LINK)にこれから投資する際や利用する際に気になる点をFAQ形式で紹介していきます。
「Chainlink」と「LINK」の違いは？
「Chainlink」はネットワーク全体の名称を指し、そのネットワーク上で利用される暗号資産(仮想通貨)が「LINK」です。
オラクルをはじめとしたネットワーク維持に必要なノード運営者への報酬や、ガバナンス投票に参加するためのトークンとして機能しています。
チェーンリンク(LINK)は安全ですか？
チェーンリンク(LINK)はイーサリアム(ETH)と同等のセキュリティ性能を持つERC677という規格を基にしており、独立した複数のバリデータによるネットワーク運営が行われています。
また、これまでチェーンリンク(LINK)に対するハッキングやトランザクションの改ざんなどの不正行為は確認されていません。
チェーンリンク(LINK)を買うには？
チェーンリンク(LINK)の買い方は、暗号資産交換所で購入するのが一般的です。中にはチェーンリンク(LINK)を取扱っていない業者もあるため、各交換所の取扱い銘柄を確認することが必要です。
BitTrade(ビットトレード)では、24時間365日(メンテナンス時間を除く)、チェーンリンク(LINK)を取引手数料無料で購入することが可能です。
※本ページは、情報提供のみを目的としており、暗号資産関連取引の勧誘または推奨を目的としたものではございません。売買等に関する最終判断はお客様ご自身で行ってください。
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