リスク(LSK)とは

名称/ティッカー Lisk/LSK 
開発者 Max Kordek/ Oliver Beddows 
発行上限 なし 
コンセンサスアルゴリズム DPoS(Delegated Proof of Stake) 
公式サイト リンク 
ホワイトペーパー リンク 
リスク(LSK)基本情報
LSKロゴ

Liskは2016年にリリースされており、分散型アプリケーションのプラットフォームとして開発されました。リスク(LSK)はプラットフォーム内で使用される暗号資産で、プログラミング言語にJava Scriptを使って開発されている通貨です。Java Scriptを用いたブロックチェーンはWebページに実装が可能で汎用性の高さが特徴といえます。  

リスク(LSK)の特徴、仕組み

リスク(LSK)の特徴はJava ScriptによるWeb3アプリケーションの制作のしやすさと言えます。 

公式ページでも主に開発者向けのサービスが掲載されており、「By developers,  

for developers(開発者による、開発者のための)」と銘打たれているほどエンジニアファーストな姿勢をとっている暗号資産です。Java Scriptはプログラミング言語として人気のあるもので世界中の初級者からエキスパートのエンジニアが開発を行っています。 

しかしブロックチェーンの場合、開発プロジェクトの増加はそのままスケーラビリティ問題に直面することとなります。ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)の場合はスマートコントラクトの実装によりチェーンに記録されるデータを軽量化し問題の解決を図っています。リスク(LSK)が出した解決策はサイドチェーンの利用でした。リスク(LSK)を用いて開発されたアプリケーションはサイドチェーンと呼ばれる独自の個別ブロックチェーン上で行われるためリスク(LSK)のエコシステムに負担をかけることなく適切に拡張を行うことが可能となります。 

DPoS 

リスク(LSK)はコンセンサスアルゴリズムとしてDPoS(Delegated Proof of Stake)という方式を採用しています。DPoSでは取引の承認を行うユーザーがリスク(LSK)の保有者の投票により選出され、選出されたユーザーが取引の承認・ブロックの生成を行います。 

DPoSはイーサリアムに搭載されているPoS(Proof of Stake)の進化系とされており、全体で意思決定を行うPoSよりも選出されたユーザーのみが意思決定にかかわるDPoSはトランザクションの処理時間省略化に成功しています。複数の代表者を選出して意思決定を行う方式は日本の間接民主制と類似しており、富裕層や組織が決定権を独占しにくい仕組みとなっています。 

暗号資産のブロック生成作業は高性能なコンピュータや多額の資金が必要なことが多く、より民主的なプラットフォーム運営のためにDPoSのような技術が今後発展するかもしれません。 

エコシステムの拡大 

リスク(LSK)のプラットフォームは規模拡大のためにエンジニアのサポートも盛んとなっています。 

世界中で定期的にイベントが開催されており、優秀なプロジェクトに対しては資金援助にも前向きです。2023年からは「アクセラレータプログラム」が開始され、リスク(LSK)のソフト開発キッドを用いたプロジェクトに対して最大25万スイスフラン(約3600万円)の開発助成金が支給されます。リスク(LSK)のエコシステムに経験豊富な開発者や起業家を呼び込むことで今後も規模を拡大していき、他の暗号資産とWeb3業界でのアドバンテージを獲得する計画です。 

このアクセラレータプログラムはエコシステムを構築することを目的としているため、成功したプロジェクトに対して所有権や株式の要求は行っておらず開発者はリスクを負わずに支援を受けることが可能となっています。 

エコシステムイメージ

リスク(LSK)の将来性 

リスク(LSK)はWebページに実装可能なJava Scriptで開発が行われているため時価総額の規模とエコシステムの規模に乖離があります。特別な知識を持たないエンジニアでもブロックチェーン技術に携われるため日々多くのプロジェクトが進行しています。公式サイトではアプリケーションのランキングが発表されていますが時価総額の面では未だ飛躍がみられていないのが現状です。アクセラレータプログラムが成功し、メジャーなアプリケーションやサービスの開発がされたタイミングがリスク(LSK)の真価を発揮する時といえそうです。 

<注意事項・免責事項>
※本ページは、情報提供のみを目的としており、暗号資産関連取引の勧誘または推奨を目的としたものではございません。売買等に関する最終判断はお客様ご自身で行ってください。
※当社は、細心の注意を払って情報を掲載しておりますが、この情報の正確性および完全性を保証するものではなく、お客さまがこの情報もしくは内容をご利用されたことにより生じた損失に関し一切責任を負うものではありません。
※当社は予告なしに、ウェブサイトに掲載されている情報を変更することがあります。