NFT(非代替性トークン)とは？仕組みと投資方法・注意点を詳しく解説

NFTは「非代替性トークン」と呼ばれるものであり、ブロックチェーン技術を使ったデジタル資産の一種です。ビットコイン(BTC)などの暗号資産(仮想通貨)とは性質が異なり、非代替的なもの(固有の価値を持つデジタルデータや少数限定のデジタルデータなど)を指し、複製することができないのが特徴です。 

NFTはそうした性質からデジタルアートやゲーム等の分野において、注目を集める存在となっています。 

この記事では、NFTの基本的な仕組みや取引方法、取引の際の注意点について解説します。

NFTとは？暗号資産(仮想通貨)との違い

NFTを理解するためには、基本的なとらえ方をおさえることが重要です。 

ここでは、NFTと暗号資産(仮想通貨)の違いも踏まえながら解説します。 

NFTの基本的なとらえ方

「NFT」(Non-Fungible Token)は、「非代替性トークン」と呼ばれるものであり、ブロックチェーン上の識別子を保有したトークンのことを指します。 

ブロックチェーン技術を利用し、デジタル物にデータを紐付けることで、データの所有者や作成者、取引記録等が明確となり、デジタルデータを所有することができます。 

従来のデジタルデータは、簡単に複製できるため、所有権を主張することが難しく、資産価値を保つことが困難でした。しかし、ブロックチェーン技術を利用することで、デジタルデータの所有権を明確化することができ、かつ複製が難しいため、デジタルデータそのものに資産価値を持たせられるようになりました。 

NFTは、デジタル物における権利関係を明確にできるため、様々な業界での活用が期待されています。 

実際に、デジタルアートやゲームアイテム、ライブチケットなどさまざまなコンテンツにおいてNFT化が試みられており、活発な取引が行われています。

ブロックチェーンとは？

NFTと暗号資産(仮想通貨)との違い

ブロックチェーン上で発行され、取引を行うという点ではNFTも暗号資産(仮想通貨)も同じだといえます。しかし、大きく異なる点は「代替性トークン」か「非代替性トークン」かという点です。 

ビットコイン(BTC)などの暗号資産(仮想通貨)は代替可能なトークンであるため、例えばAさんの持っている１BTCとBさんの持っている１BTCは常に同じ価値としていつでも交換することができます。 

一方で、NFTは固有の価値を持つデジタルデータであるため、仮にお互いが同意した上でNFT同士を交換した場合、交換後もその２つのNFTがいつまでも同じ価値であり続けることはなく、それぞれが異なる価値を持つため、また交換できるとは限りません。NFTは、他のものとは交換ができない唯一無二のものとして取り扱われるため、「非代替性トークン」と呼ばれます。*少数限定のデジタルデータもあります。 

こうした違いがあることで、暗号資産(仮想通貨)は通貨やポイントなど、NFTはデジタルアートや、少数限定のゲームアイテムなどに活用領域が広げられています。 

NFTの5つの特徴

NFTの基本的な仕組みを理解するためには、特徴をおさえておく必要があります。 

ここでは、NFTが備える5つの特徴を紹介します。 

デジタル資産が固有の価値を持つ(非代替性)

NFTはブロックチェーン技術を利用して、デジタル資産に固有の価値を持たせています。NFTに紐づけられたデジタル資産は、作成者や所有者が明確で、個別に識別することが可能であるため、独自の価値を保有します。 

DApps内でコンテンツの移動が可能(移動可能性) 

DAppsとは分散型アプリケーションとも呼ばれており、ブロックチェーンを用いてゲームなどのサービスを提供するアプリケーションの総称です。共通のプラットフォームで作成されたNFTであれば、DApps内でコンテンツを移動させることが可能です。 

具体的なイメージとしては、特定のゲーム内のアイテムやキャラクターをNFT化することで、別のゲームで使用したり、アイテムやキャラクターを売却したりすることができます。1つのゲームの枠にとらわれず、遊び方の枠が広がり、ゲーム内のアイテムやキャラクターに価値を持たせることができる点が魅力的といえるでしょう。 

誰でもNFTを作成できる

NFTは特定の団体や個人だけに限らず誰でも作成して流通させることが可能であり、世界中のさまざまなコンテンツがNFT化されています。 

価格を簡単に把握できる(価値の可視化)

NFT化されたコンテンツは、マーケットプレイスに再販価格が表示されるため、価値を簡単に把握することが可能です。これによって、デジタルアートなどの取引がよりスムーズに行われるようになりました。 

プログラマビリティ

NFT化されたコンテンツには、データ自体にさまざまな付加機能をプログラムすることができます。そのため、作者の手元からコンテンツが離れたとしても、流通時には収益の一部が作者に還元されるといった仕組みを構築することも可能です。 

NFTの3つの事例

NFTが注目を集める理由として、実際に価値が付けられて取引が行われている事例が増えてきていることが挙げられます。

ここでは、3つの事例について見ていきましょう。

1. 約75億円で落札されたデジタルアートのコラージュ

2021年3月11日、アメリカ人アーティストのマイク・ヴィンケルマン氏がBeeple(ビープル)の名で作成したNFTデジタルアートのコラージュが、オークションにおいて6,900万米ドル(約75億円)という高値で落札されました。

インターネットを中心に活動しているBeepleは、それまであまり世間に知られていない存在でしたが、この作品をきっかけに「存命する高額作品を作成したアーティスト」上位にランクインし、現在もさまざまな方面で活躍しています。

2. 約2,200万円で取引されたトレーディングカード

NFTの高額取引事例として、そのほかにもトレーディングカードの売買が挙げられます。特に注目が集まっているのが、NBA(ナショナル・バスケットボール・アソシエーション)に関する「NBA Top Shot」というトレーディングカードです。

2021年2月22日に、レブロン・ジェームズ氏(ロサンゼルス・レイカーズ所属)が片手でダンクシュートをしているカードは、20万米ドル(約2,200万円)で取引が行われました。

3. 約3億円で販売されたTweet

多くの人が利用しているSNSの1つであるTwitterでは、面白い試みが行われました。2021年3月22日にTwitterの共同開発者・元CEOのジャック・ドーシー氏が、自身が投稿した最初のツイートをNFT化して、291万米ドル(約3億1,000万円)で販売するという出来事がありました。

TwitterのNFT化はほかにも行われており、NFTマーケットプレイスにおいて多くのツイートの販売を確認できます。

NFTの取引方法

NFTが注目されるおもな理由として、Twitterの投稿画像やデジタルアート等、今まで価値あるものとして認識されていなかったデジタルデータが高額で取引されていること等が挙げられます。

ここではNFTを使った具体的な取引方法について解説していきます。

デジタル資産を取引する

NFTを取引する方法として、まずNFT化したコンテンツを直接取引する方法があげられます。

直接取引を行うためには、まずNFT作品が販売されているNFTマーケットプレイスに登録します。NFTマーケットプレイスには世界最大規模の「OpenSea」(オープンシー)や、ゲームのキャラクターやアイテムをユーザー同士で取引できる「miime」(ミーム)などがあります。

NFTマーケットプレイスでは、暗号資産(仮想通貨)で取引を行います。暗号資産(仮想通貨)は、MetaMask（メタマスク）などのウォレットに入金し、ウォレットとNFTマーケットプレイスを接続して使用します。MetaMask(メタマスク)は多くのNFTマーケットプレイスがサポートしているウォレットで、NFTマーケットプレイスとの接続が完了すればデジタルアートなどの作品を購入できます。そして、購入した作品の価格が上昇したタイミングで売却することで、収益を得る仕組みです。

自ら出品した作品を購入してもらう

ほかの人が作ったコンテンツを売買するだけでなく、自らNFT化した作品をマーケットプレイスに出品することも可能です。たとえば、デジタルアートをNFT作品として出品する場合、ウェブウォレットにNFTとして保存します。

その後、ウェブウォレットからマーケットプレイスにNFT作品を入庫し、出品するだけの手軽な手続きで完了します。出品時には、交換したい暗号資産(仮想通貨)や販売期間などを設定できるので、取引条件を決めておきましょう。

NFT関連銘柄

NFT関連銘柄とは、NFTが取引されているブロックチェーン上の暗号資産(仮想通貨)を指します。ここでは、5つのNFT関連銘柄について紹介します。

エンジンコイン(Enjin Coin/ENJ)

「エンジンコイン」(Enjin Coin)は、エンジンプラットフォームで取り扱われている暗号資産(仮想通貨)であり、イーサリアム(ETH)のトークン規格をベースにしています。プラグインのエンジンクラフトを導入すれば、サンドボックスゲームとして有名な「マインクラフト」とブロックチェーンを連携することが可能です。

また、Microsoft社やサムスン電子といった大企業とも提携しており、今後の成長が期待されています。

チリーズ(Chiliz/CHZ)

「チリーズ」(Chiliz)は、スポーツクラブとサポーターをつなぐためのプラットフォームであり、流通している暗号資産(仮想通貨)も同じ名称が使われています。比較的用途が限定されている暗号資産(仮想通貨)ではありますが、2021年8月にはアルゼンチンのサッカー選手であるリオネル・メッシ氏の移籍報道で話題となるなど、注目を集めつつあります。

ファントークンを取引できたり、ファン投票・報酬アプリである「Socios.com」を通じてさまざまなイベントに参加できたりするのが特徴です。

フロウ(FlOW)

「フロウ」(Flow)は、開発者にとって新しい形のブロックチェーンという特徴を備えています。次世代のゲームやアプリなどを生み出すデジタル資産管理の基盤として設計されているのが特徴です。

フロウは、スケーラビリティ問題や送金手数料の高止まりといった、従来ブロックチェーン上で抱えていた諸問題を解消するために誕生しました。

フロウが普及していくことで、資産管理の安全性向上やNFTの発展につながると期待されています。

ディセントラランド(MANA)

「MANA」は、イーサリアム(ETH)のブロックチェーンを利用した仮想空間「ディセントラランド」(Decentraland)で取引される暗号資産(仮想通貨)のことです。ブロックチェーン技術をベースとしており、データの改ざんが難しい仕組みとなっています。

特徴としては、ゲーム内の仮想空間にある街でお金を使える点が挙げられます。ゲーム内の土地を購入することもでき、その土地に建てた建物を売買することも可能です。

ラリブル(Rarible/RARI)

「ラリブル」(Rarible)はNFTマーケットプレイスの一つであり、デジタルアートなどを取引できるのが特徴です。ラリブルのおもな特徴としては、独自のトークンを保有できたり、ロイヤリティーの設定が可能であったりする点が挙げられます。

また、ラリブル上でNFT作品の取引を行った人に対して、RARIトークンが報酬として配布されるのも特徴です。市場流動性マイニング制度と呼ばれるもので、ユーザーにとってRARIトークンを得やすいメリットがあるのです。

NFTにおける注意点

NFTは使い方次第でさまざまな可能性を秘めていることから、多くのユーザーの注目を集めていますが、新しいサービスであるため課題もあります。そのため、取引の際には以下のようなポイントに注意することが必要です。

著作権侵害に関する問題

NFT化された作品はブロックチェーン技術をもとにしているので、誰が販売を行っているかが明確な点が特徴といえます。しかし、販売者が必ずしも著作権の保有者であるとは限りません。取引を行う際には注意しましょう。

すでに世の中に出回っている作品に似せて作られたものであっても、NFT作品自体の所有権は作成者に帰属します。ただし、元の作品の著作権を侵害している状態であるため、購入後にトラブルに発展するといった可能性もあります。

NFT市場そのものが新しいため、法整備や販売ルールの取り決めはまだ十分とはいえません。そのため、ユーザー自身がNFT作品に関する著作権のルールをしっかりと理解しておくことが重要です。

取引の際に手数料が発生する

NFT作品の多くはイーサリアムのプラットフォームで取引が行われ、契約が成立するたびに手数料がかかります。イーサリアム(ETH)のスマートコントラクトと呼ばれる機能によって、特定の条件を満たすと契約が自動的に実行される仕組みです。

このとき、「ガス」(GAS)といわれる取引手数料が発生します。手数料はユーザーのアクセスが多くなるほど高くなる傾向にあるため、高値で取引されるNFT作品に投資する場合は注意が必要です。

ただし、NFTマーケットプレイスのなかにはユーザーの利便性を図るためにガス代の負担がないものもあります。初めてNFTを売買するのであれば、ガス代を負担せずに取引が行えるものから始めてみるのもよいでしょう。

まとめ：NFTは活用次第でさまざまな可能性がある

NFTは「非代替性トークン」と呼ばれており、デジタルデータの複製が行えない仕組みであるため、唯一無二の存在価値を担保できます。そのため、デジタルアートをはじめとした分野で活用されており、なかには高値で取引されるNFT作品も生まれています。

また、誰もが作成でき、市場にも参加しやすいため、自らNFT作品を出品したり、マーケットプレイスに出品されている作品を購入することも可能です。

NFTは市場規模の拡大とともに、デジタルデータを所有することができるといった特徴から、様々な業界や企業から注目され始めているので、今後の動向に注目しましょう。