リップル(XRP)とは

名称/ティッカー XRP/XRP
開発者 Ripple Labs
発行上限 100,000,000,000XRP
コンセンサスアルゴリズム RPCA(Ripple Protocol Consensus Algorithm)
公式サイト https://ripple.com/xrp/
ホワイトペーパー https://ripple.com/files/ripple_consensus_whitepaper.pdf

リップル(XRP)とは、アメリカに本拠を置くリップル社(Ripple Inc.)によって開発された送金・決済システムのことで、リップルネットワーク上で使われる暗号資産をリップル(XRP)と呼びます。送金スピードが速く、送金手数料が安いという特徴があります。

そのため、以前から送金手数料や送金速度が課題となっていた銀行経由の国際送金、その総合的なソリューションとしてリップルネットワークに注目が集まっています。

XRPの歴史

2012年にJed McCaleb氏とChris Larsen氏によってRipple Inc.の前身となるOpenCoin Inc.が設立されました。翌年にはリップルネットの基軸通貨であるリップルが発行され、半年後の社名変更に伴い通貨の名称を「リップル」から「エックスアールピー(XRP)」へ変更しています。

2020年には中央集権的な通貨であることからRipple Inc.の発行する有価証券であると米SECからの指摘があり、2年以上に及ぶ裁判に発展しています。

ブリッジ通貨

XRPは手数料の安さ、送金スピードの速さなどの理由から2つの通貨の橋渡しをするブリッジ通貨として機能します。それにより、無駄なコストや手続きの手間を削減することが可能です。

大企業との提携

XRPの発行元であるリップル社は、大手企業と次々に提携を交わしています。また同企業は世界中の金融機関とXRPを使った国際送金の実証実験を行っており、日本では三菱UFJ銀行、みずほ銀行やSBIホールディングスなど、知名度の高い大手銀行も提携しています。

リップル社の管理するバリデーターが承認

ビットコインは中央の管理者が存在しないブロックチェーン技術が採用されていますが、XRPの取引の承認はリップル社が認定する「バリデーター」の多数決の合意によって承認されます。送金処理が非常に高速でコストも安く済みますが、基本的には誰もが参加できる仕組みのビットコインのPoW(Proof of Work)と違い、「中央集権的」だと言われています。

リップル社はブロックチェーンの原理に基づいて分散化を進めており、バリデーターは世界中に拡大しています。

非中央集権のバランス維持

ビットコインのPoW(Proof of Work)によるマイニングは誰でも参加できるとされていますが、現実的には専用のコンピュータの導入や、電力に多額の投資ができる組織でないと参入するのは難しいとされています。ビットコインはハッシュレート(採掘速度)が高い組織ほどネットワークの中での発言力が強い傾向にあり、ハッシュレートの差による寡占が課題になっています。

XRPはネットワークのバランスを維持するためにマイニングのシステムを導入せず、リップル社がバリデーターを管理する仕組みを採用しました。

「ロックアップ」で市場の安定化

XRPはすでに総発行枚数の1,000億枚が発行されており、リップル社が大量に保有しています。リップル社は、保有中のXRPの多くを第三者に預託し、売却できないようにするロックアップ(凍結)を行っています。これにより、リップル社が私利私欲で大量に売却する恐れがなくなります。

また、XRPの価格が高騰したときには、一部のXRPを売却し、市場に流すことで市場価格の安定化を図ることもできます。

リップルがめざす「価値のインターネット」

リップル社の最終的な目標は「価値のインターネット(Internet of Value)」を実現することです。世の中にインターネットが普及したことで、世界中の人々とテキストメッセージや写真・動画データのやりとりを簡単に行えるようになりました。

リップル社は、不正や改ざんなどの恐れからこれまで当事者間で送り合うのが難しかった金融資産などについても、手軽で迅速に世界中でやりとりができる社会の実現を目指しています。

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