暗号資産・仮想通貨ソーラー(SXP)の特徴と仕組みを紹介！！

ソーラー(SXP)基本情報

名称/ティッカー	Solar/SXP
開発者	Joselito Lizarondo / Nayiem Willems
発行上限	なし
コンセンサスアルゴリズム	DPoS
公式サイト	https://solar.org/
ホワイトペーパー	https://docs.solar.org/project/whitepaper/

SXP基本情報

ソーラー(SXP)とは

ソーラー(SXP)とは、「Solar Network」というプラットフォームのネイティブトークンとして開発されており、プラットフォーム内の決済やガス代として利用される暗号資産(仮想通貨)です。

暗号資産(仮想通貨)による決済を法定通貨と変わらない手軽さで行える様にする事を目的に開発されており、デビットカードや独自の決済端末を開発・提供しています。

DPoS(Delegated Proof of Stake)をコンセンサスアルゴリズムとしており、ソーラー(SXP)のネットワークではバリデータを「ブロックプロデューサー」と呼んでいます。ブロックプロデューサーは投票制で選出され、ネットワークの運営に透明性を持たせています。
ブロックプロデューサー以外にもウォレット内にソーラー(SXP)を保有しているだけで投票権が与えられ、ブロックプロデューサーの提案に対して意見を反映させることが可能となります。

DPoS

DPoS(Delegated Proof of Stake)とは、暗号資産(仮想通貨)の保有量に応じて投票権を割り当て、投票によって処理の承認を行うコンセンサスアルゴリズムです。
ビットコイン(BTC)に代表されるPoW(Proof of work)の場合、競争により1つのマイナーがブロック生成を行う権利を得ますが、DPoSでは投票によって代表となった者がブロック生成を行うため、小エネルギーでスピーディーなブロック生成が可能となっています。

DPoSが持つメリットは決済領域での利用を目的に開発されているソーラー(SXP)との相性が良く、実用的なエコシステムの構築に貢献しています。

Solar経済圏

Solar Networkは暗号資産(仮想通貨)と実際の経済を結ぶ懸け橋として開発が進められているプロジェクトです。
2024年3月現在は開発途中ですが、法定通貨を必要としない経済システムを展開しており、オンライン上だけでなく世界中で暗号資産(仮想通貨)による決済サービスが実現可能になるかもしれないプロジェクトです。ここでは現在展開されているサービスと、今後利用可能になるかもしれないプロジェクトについて紹介していきます。

Solar Card(ソーラーカード)

Solar CardはSolar Networkが発行しているデビットカードで、後述の「Solar Banking」と紐づき、暗号資産(仮想通貨)から直接決済が可能なサービスです。
国際ブランドであるmastercardがデビットカードとしての決済システムを担っており、14か国以上で実際に決済を行うことが可能です。

現在はベータ版のみ登録・発行が可能ですが、今後、「Pioneer」「Voyager」「Horizon」の3プランからカードの発行が可能になり、Solar Card利用による暗号資産(仮想通貨)のキャッシュバックといった特典が予定されています。

Solar Banking(ソーラーバンキング)

Solar BankingはSolar Cardを利用した際に暗号資産(仮想通貨)が引き落とされる銀行のような役割を持っています。
暗号資産(仮想通貨)を保管する機能があるため、ウォレットをイメージしてしまいますが、ホワイトペーパーを確認すると身分証明書による本人確認が必須となっており、マネーロンダリングや不正な送受金への対策がされた現実の銀行に近いものとなっています。

2024年にリリースが予定されており、暗号資産(仮想通貨)のウォレットと法定通貨の銀行の中間的存在としての役割が期待されています。

Solar POS(ソーラーポス)

Solar CardとSolar Bankingは決済を行う側が暗号資産と法定通貨を気にせず利用可能なサービスでしたが、Solar POSは決済を受ける側が利用できるサービスです。

クレジットカード・デビットカードの読み取り機としての機能だけでなく、これまで煩雑だった暗号資産(仮想通貨)による決済受付の機能が搭載されており、暗号資産(仮想通貨)をより手軽で簡単な決済手段としています。
公式の情報では、Solar POSのサービスはヨーロッパのみで提供が予定されています。

ソーラー(SXP)の将来性

ソーラー(SXP)は主に決済領域での利用を目的に開発されています。現在、世界中でキャッシュレス化の動きが進んでいることから今後、ソーラー(SXP)が持つ決済システムの需要は高まるかもしれません。

懸念点としては、決済システムに対する法整備が国によって異なっていることが挙げられます。
特に暗号資産(仮想通貨)を使った決済は税制などの整備も国や地域によって大きく変わるため、ソーラー(SXP)の決済システムが普及するには乗り越えなければいけない壁となるかもしれません。

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