トークン・バーン（burn/焼却）やコイン・バーン（burn/焼却）とは、トークンの開発者や採掘者が、流通しているトークンやコインを流通から排除する現象のことです。そうすることで、市場に流通するトークンの総供給量を減らし、インフレを抑制することができるのです。
バーン（burn/焼却）はほぼすべての暗号資産(仮想通貨)で行うことができます。そのため、多くの投資家はインフレをヘッジするために暗号資産(仮想通貨)を保有しています。インフレは、より多くのお金が印刷され、経済におけるお金の供給量が増えて、お金の価値が下がることで起こります。トークンをバーン（burn/焼却）することはその逆、つまりデフレになり、供給量が減ってお金の価値が上がるのです。
目次
トークン・バーン（burn/焼却）の仕組みは？
トークン・バーン（burn/焼却）の主な目的は、市場にあるトークンの供給量を減らすことであり、その結果、トークンのインフレを遅らせるか、多くの場合デフレを引き起こします。これは簡単なことのように思えますが、様々な方法で行うことができます。トークンセールで売れなかったトークンをバーン（burn/焼却）するプロジェクトもあれば、定期的にトークンをバーン（burn/焼却）するプロジェクト、取引が行われた時にトークンをバーン（burn/焼却）するプロジェクトもあります。
トランザクション毎にバーン（burn/焼却）
例えば、イーサリアム(ETH)の「ロンドン」アップグレードでは、取引手数料の一部がバーン（burn/焼却）されます。採掘量に対し焼却量の比率が高くなると、市場におけるイーサリアム(ETH)の循環供給量が減り、イーサリアム(ETH)の価格上昇を引き起こす可能性があります。
これは、イーサリアム(ETH)ネットワーク上で取引が実行されると、取引手数料の一部が秘密鍵を持たないウォレットアドレスに送られるというものです。これにより、このトークンは流通から排除されます。
このプロセスは誰でも閲覧することができ、焼却されたトークンをアドレスでチェックする事ができます。
https://etherscan.io/address/0x000000000000000000000000000000000000dead
トークンの買い戻し
企業が自社株買いを行う場合、買い戻された株式は企業に保管されるため、トークン・バーン（burn/焼却）と同様の行為となります。自社株買いは、市場での発行済み株式数を減らし、残りの株主の所有権を高める効果があります。企業が自社株を買い戻す理由は、自社の株式価値を高めるため、自社への投資のため、財務比率を改善するためなどが考えられます。暗号資産(仮想通貨)の世界では、買い戻されたトークンは一般的にはバーン（burn/焼却）されます。
1つの例としてHuobi Globalは、フォビトークン（HT）のインフレを抑制するために、毎月フォビトークン（HT）のバーン（burn/焼却）を行っていました。例えば、2021年8月までに2億8千万枚以上のフォビトークン（HT）がバーン（burn/焼却）されました。これにより、現在のフォビトークン（HT）の流通量は2億500万枚まで下がり、そのバーン（burn/焼却）イベントのデフレ率は1.63％となりました。
この結果は、ブロックチェーン上で誰もが見ることができ、これまでにバーン（burn/焼却）されたトークンの枚数と総供給量を確認できます。
インフレの反対
流通からトークンを取り除くことで、供給量が減り、仮に需要が一定であれば、トークン価値の上昇につながります。逆に、中央銀行が不換紙幣を多く印刷すると、市場での不換紙幣の流通量が増え、不換紙幣の価値が下がります。例えば、2021年のベネズエラのインフレ率は約2,500％でしたが、世界のインフレ率は平均3.2％でした。ベネズエラ人をはじめとする世界中の人々にとって、ボリバル（ベネズエラの通貨）や不換紙幣を持ち続けることは、日々、購買力を失っていくことを意味します。
トークン・バーン（burn/焼却）は、投資家がプロジェクトにインフレに対抗する能力があるかどうかを判断するための重要なメカニズムの一つです。市場でのトークンの供給が減り続ける中、これらのトークンを所有することは、投資家にとってより良い利回りをもたらす可能性があります。
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