暗号資産・仮想通貨　シンボル（XYM）の特徴と仕組みを紹介

シンボル（XYM）とは

シンボル(XYM)は主に企業、公的機関での利用に特化した暗号資産(仮想通貨)です。 

シンボル(XYM)は開発を行ったNEM Group Ltd.はネム(NEM)の開発・運営を行っており、2021年にネム(NEM)の大幅アップデートの際にローンチされた暗号資産(仮想通貨)となっています。ネム(NEM)は非中央集権型の経済を目指すプロジェクトとして開発が進んでいますが、シンボル(XYM)は中央集権的な運用が前提のプロジェクトとなっているため兄弟通貨でありながら逆の性質を持つ暗号資産(仮想通貨)となっています。 

シンボル(XYM)の特徴、仕組み 

シンボル(XYM)ではコンセンサスアルゴリズムにPoS+(Proof of Stake+)を採用しています。これはPoS(Proof of Stake)を改良したコンセンサスアルゴリズムとなっており、PoSのデメリットであったトークンの大量保有者にブロックの承認が集中してしまい、権利と報酬が集中してしまうという点の改善がされています。 

PoS+ではトークンの保有量だけではなく取引量やノードの参加率を評価対象にしており、評価の良いバリデータが順に指名される仕組みをとっています。 

分散化を目的としたブロックチェーン技術ですがPoWやPoSではしばしば一部の資本力を持った富裕層や組織に権利と報酬が集中してしまうことが問題視されていました。PoS+の仕組みの上ではトークン保有量に関わらずブロック生成の権利が割り振られる可能性があり、資本の集中化を防止することが可能となっています。 

ハイブリッド型チェーン 

シンボル(XYM)はパブリックチェーンとプライベートチェーンが混在するハイブリッド型チェーンと呼ばれています。 

パブリックチェーンは一般的な暗号資産(仮想通貨)であるビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)のような公共性の高いブロックチェーンを指します。非中央集権的な仕組みをとっている暗号資産(仮想通貨)で分散化された運営能力を持つことで透明性や公正といったメリットがある反面、承認に関わるユーザー数などのプロセスが多いことから取引の処理スピードやコストの面ではデメリットが発生します。 

プライベートチェーンはエックスアールピー(XRP)のような管理者や運営者が中央集権的な体制をとっており、ネットワーク参加者が限定されることでパブリックチェーンと反対のメリットデメリットが存在します。 

シンボル(XYM)はこの2種類のチェーンの特徴を介在させることでユースケースによって機能の使い分けをすることが可能となっています。プロジェクトの開発の際にチェーン選択の幅が広がることでエコシステムの拡大が期待される技術となっています。 

DeFiへの参入

 DeFi(Decentralized Finance)とは、ブロックチェーン上に構築された金融サービスの総称となっており、2021年～2022年に大きな盛り上がりを見せました。 

DeFiの多くはイーサリアム(ETH)のスマートコントラクト上で運営されており、イーサリアム(ETH)特有のスケーラビリティ問題に直面しています。ハイブリッド型チェーンを採用したシンボル(XYM)にはこの拡張性の問題を解決する可能性があると考えられており、DeFi分野の開発が進められています。 

シンボル(XYM)でDeFiの展開がされた際、企業や組織が金融機関を利用せず契約することが可能になり、グローバルなビジネスを展開する企業にとっては時間・コストで大きなメリットとなることが期待されます。 

建設分野への進出

チリの企業では、シンボル(XYM)を建設分野で活用する試みがされています。 

不動産開発や建設計画の場面では予算や進捗状況が大きく変動してしまい、開発者にとっての大きなリスクとなっていました。チリのBimtrazer社ではシンボル(XYM)を用いて建設計画をブロック単位で管理する試みがされています。 

建設の進捗状況をシンボル(XYM)のブロックに紐づけることで管理者はタイムスケジュールの管理や、建設資材の把握がこれまでよりも容易に行うことが可能となりました。アルゼンチンの大型コンドミニアムの建設計画に用いられ、建設コストの削減が期待されています。 

従来のブロックチェーンを用いたプロジェクトは基本的に2次元的なものが多くありましたが、3次元である建設の現場を1つの開発プロジェクトと捉えて展開できたことは今後の暗号資産(仮想通貨)の可能性を広げた出来事といえるでしょう。