最近ではテレビやネットでも頻繁に名前を聞く『ビットコイン』『暗号資産(仮想通貨)』ですが、買い方・始め方がわからないという方も多いのではないでしょうか?

この記事では暗号資産(仮想通貨)の基本的な意味と投資の始め方について解説します。

そもそも暗号資産・仮想通貨って何?

暗号資産(仮想通貨)とはブロックチェーンと呼ばれる技術を用いて運用されるネットワーク上に存在するデジタル通貨です。このデジタル通貨は複製ができないように設計されており、代表的な通貨である「ビットコイン」の場合は最大の流通数量も上限があるため、現実の金(ゴールド)になぞらえてデジタルゴールドとも呼ばれています。

暗号資産(仮想通貨)の特徴はインターネット上で自由に利用が可能であるということです。
既存の金融システムでは、送金時にコストと時間がかかっていることや、国や地域の規制によって自由に金融取引ができない場合もあります。
暗号資産(仮想通貨)は取引がすべてシステム上で行われ、コストと時間の大幅な削減と誰でも自由に利用できる環境が作られています。

ビットコインを初めとしてイーサリアム、エックスアールピーなどのアルトコインと呼ばれる通貨も開発されており、それぞれがネットワークを形成し異なる特徴を持っています。

ビットコインとは?

ビットコインとはサトシ・ナカモトによって作られた最初の暗号資産(仮想通貨)です。

以降の暗号資産(仮想通貨)のほとんどに搭載されるブロックチェーンと呼ばれる分散型台帳システムを初めて実装しており、ネットワーク参加者による運営によって中央管理者を必要としないシステムを実現しています。

ビットコインは暗号資産(仮想通貨)の代名詞となっており、海外では国家が保有する財産や法定通貨として浸透しています。

ビットコイン(BTC)とは?

「サトシ・ナカモト」はどこに?噂される人物を紹介!

暗号資産(仮想通貨)取引のはじめかた

暗号資産(仮想通貨)は金融商品として定められており、暗号資産交換業の資格を持つ取引所で購入することが可能です。
ビットトレードを利用した暗号資産の取引方法は2つあり、「販売所」と「取引所」での購入方法があります。

取引チャートイメージ

販売所

販売所では取引したい通貨を選択して「買う」と「売る」の選択と金額の設定だけで取引ができます。販売所は暗号資産(仮想通貨)を簡単に購入・売却することが可能で、注文が即時成立するのでネットショッピングの感覚で欲しい通貨を取引することができるという利点があります。

取引所

取引所は「買う」「売る」の他に「板注文」や「指値」「成行」の要素が追加されています。

取引所は利用者同士の相対取引のため、例えば10BTC購入したいときに10BTC分を売りたい参加者がいないと取引が成立しません。

BTCが400万円になったら買いたいと考える場合には「指値」が有効です。400万円の板に希望の注文数量を入力すると、取引所価格が400万円になり希望数量分の売却がマッチングすると自動で契約が成立します。

成行注文は販売所のように即時成立する方法ですが、販売所価格が400万円の時に売り注文の板が薄い場合に成行の買い注文を入れてしまうと表示されている取引価格よりも割高になってしまうことがあります。取引所は板で反対側の注文の数量を考えながら行う必要があるので中~上級者向けの取引方法でしょう。

暗号資産(仮想通貨)は売買だけ?

暗号資産(仮想通貨)は他の金融商品と比較しても価格変動の大きな投資先です。
同じくハイリスク・ハイリターンな取引としてFX(外国為替証拠金取引)が挙げられますが、取引ペアによってはポジションの保有だけで「スワップ」という為替間の金利差を受け取るという仕組みがあります。
暗号資産(仮想通貨)でも似たサービスがあり、レンディング・ステーキングのサービスを受けることにより、定期的に暗号資産(仮想通貨)を受け取ることが可能です。
保有している暗号資産をブロックチェーンネットワークの維持に用いたり各取引所への貸出に利用することで報酬・利回りを得るという運用方法もあります。売買益を狙うだけでなく、保有するだけでも暗号資産(仮想通貨)が増える可能性があることから初心者~上級者まで幅広く利用することが出来ます。

ステーキングとは?暗号資産(仮想通貨)で利回りを得る仕組みと注意点について解説!

暗号資産(仮想通貨)のブロックチェーン技術は日本が推し進めるWeb3戦略の根幹にあるネットワークを構築しています。ビットコイン以外にも開発が進められている通貨について研究して面白い銘柄や将来性が期待できるプロジェクトを探してみるのも1つの楽しみ方かもしれません。

<注意事項・免責事項>
※本ページは、情報提供のみを目的としており、暗号資産関連取引の勧誘または推奨を目的としたものではございません。売買等に関する最終判断はお客様ご自身で行ってください。
※当社は、細心の注意を払って情報を掲載しておりますが、この情報の正確性および完全性を保証するものではなく、お客さまがこの情報もしくは内容をご利用されたことにより生じた損失に関し一切責任を負うものではありません。
※当社は予告なしに、ウェブサイトに掲載されている情報を変更することがあります。